2024年にスタートした新NISAは、資産形成を支援する制度として注目を集めていますが、「実際にどのようなメリットがあるのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。
従来のNISAから大きく見直され、非課税保有期間の無期限化や投資枠の拡充など、より使いやすい制度へと進化しています。
また、少額から投資を始められる点も魅力のひとつです。
本記事では、新NISAの基本的な仕組みや特徴を整理したうえで、積立投資のシミュレーション結果をもとに、どの程度の資産形成が期待できるのかを具体的に見ていきます。
制度の理解を深め、自分に合った活用方法を考えるきっかけにしていきましょう。
1. 【開始から約2年】新NISAを利用すると、どんな「メリット」がある？
NISA（ニーサ）は、個人の資産形成を後押しする制度として2014年に始まり、その後の見直しを経て、2024年から「新NISA」が始まりました。
この制度の最大のポイントは、投資によって得られた利益が非課税となる点にあります。
通常、株式や投資信託の売却による利益や配当には約20％の税金が課されますが、NISA口座を活用することで、これらの税金がかからず、利益をそのまま受け取ることができます。
ただし、NISAには投資可能な金額や対象商品に一定の制限が設けられているため、あらかじめ制度の内容をしっかり理解しておくことが大切です。
著者
ファイナンシャルアドバイザー/2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）
ファイナンシャルアドバイザー。一種外務員資格（証券外務員一種）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）を保有。関西学院大学商学部卒業後、住友生命に入社し生命保険販売業務に携わる。若年層から高齢層までの幅広い世代へ向けた保険の総合的なプランニングを得意とする。また法人に対しても事業承継や退職金、福利厚生等のリスクに備える商品も提供。表彰歴多数。現在は個人向け資産運用のコンサルティング業務を行う。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」でも執筆を行う。大阪府茨木市出身（2026年7月12日更新）
監修者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ～LIMO（リーモ）～』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格（証券外務員一種）、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）などの資格保有者も多数在籍。（最新更新日：2025年6月9日）
