3. 市場縮小でも自社は成長？来期の強気すぎる地域別予想
巨額の研究開発費という先行投資を行っているヤマハ発動機ですが、足元のビジネスをどう見立てているのでしょうか。
泉田氏が企業分析の核心として注目したのが、コア事業であるモーターサイクルの「来期（2026年）の地域別販売予想」です。
企業が発表する業績予想には、経営陣の「自信」や「戦略」が色濃く反映されます。泉田氏は、各地域における「市場全体の成長率（総需要）」と「自社の販売成長率」のギャップに目を向けました。
2026年予想 主要商品別総需要・当社出荷台数3/3
出所：ヤマハ発動機「2025年12月期 決算説明会資料」（2026年2月13日）p.23
例えば、欧州主要5カ国や米国、日本といった先進国市場において、会社側は「市場全体はマイナス成長」になると予想しています。
しかし驚くべきことに、その縮小する市場環境下において、ヤマハ発動機は自社の販売台数が「プラス5%」になると計画しているのです。
この強気な姿勢に対し、泉田氏はプロの目線から次のように指摘します。
「マーケットはマイナスなんだけど、自分たちはプラス5になるって言ってますね。結構これも8%ポイントぐらいギャップがあるんで、強気といえば強気」
市場全体が縮小している中で自社だけが成長するということは、競合他社からシェア（市場占有率）を奪い取らなければ達成できません。これは口で言うほど簡単なことではありません。
「本当なのかどうかという話。作戦があればいいけど、マイナスの市場で伸ばすのは難しいから、その辺りの前提も確認すべき」
強気な予想は先進国だけにとどまりません。
新興国市場においても、フィリピンでは市場の伸びがプラス5%に対して自社はプラス16%、インドでは市場がプラス4%に対して自社はプラス23%、ベトナムに至っては市場プラス4%に対して自社はプラス38%という、市場の成長を遥かに上回る飛躍的な伸びを計画しています。
泉田氏はこの計画の前提について、投資家として警戒感を持って見つめています。
「結構前提がアグレッシブ。規模増とか単価アップっていう要素があったけども、それの計画はこの前提に基づいているので、これができないと結構苦しくなるかな」
企業の利益計画は、こうした販売台数の前提の上に成り立っています。もしこの「アグレッシブな前提」が崩れ、想定通りにバイクが売れなかった場合、業績予想は下方修正を余儀なくされるリスクを孕んでいるのです。
