ヤマハ発動機の強気すぎる計画。”巨額R&D”の謎を元機関投資家が分析 関税よりも重い？巨額の研究開発費（R&D）の正体

バイクやマリン製品で世界的なブランド力を誇るヤマハ発動機は、売上高2.5兆円超のうち、約62%をモーターサイクル（二輪）事業が稼ぎ出すグローバル企業です。

しかし直近の決算を紐解くと、利益を押し下げる要因として「関税」よりも巨額な「研究開発費」が計上されており、来期の販売計画では市場全体が縮小する中でも「自社は成長する」という極めて強気な予想を掲げています。

一体なぜ、これほどの先行投資が必要であり、どのような根拠でアグレッシブな計画を立てているのでしょうか。

この事業戦略の背景について、元機関投資家の泉田良輔氏がYouTubeチャンネル「イズミダイズム」にて分析します。

1. 売上の6割を占めるコア事業「二輪」の現在地

ヤマハ発動機といえば、多くの人が真っ先に思い浮かべるのがバイク（モーターサイクル）でしょう。実際に同社の事業構造を見てみると、そのイメージ通り、二輪事業が屋台骨を支えていることがわかります。

2025年12月期の実績では、全社の売上収益2兆5342億円に対して、モーターサイクル事業の売上は1兆5781億円にのぼります。

実に全体の約62%を、この一つの事業で稼ぎ出している計算になります。

動画内でインタビュワーから、他社の決算で二輪事業が好調だったことを引き合いに出し、「二輪が主業のヤマハ発動機も調子が良いのではないか」という疑問が投げかけられました。

しかし、同社の2025年12月期の営業利益は1264億円となり、前の期から約30%もの大幅な減益に着地しています。売上自体は1.6%の微減にとどまっているにもかかわらず、本業の儲けを示す営業利益が大きく削られているのです。

一体、事業の内部で何が起きているのでしょうか。

泉田氏が決算説明会資料のデータを読み解きながら、利益を押し下げた「本当の理由」に迫ります。