ヤマハ発動機の強気すぎる計画。”巨額R&D”の謎を元機関投資家が分析 関税よりも重い？巨額の研究開発費（R&D）の正体

2. 関税よりも重い？巨額の研究開発費（R&D）の正体

企業の利益がなぜ増えたのか、あるいは減ったのかを分析する際、プロの投資家が必ずチェックするのが「営業利益の変動要因」を示したウォーターフォールチャート（階段状のグラフ）です。

泉田氏はこのチャートに注目し、利益を押し下げた要因を一つずつ確認していきました。

昨今、製造業の業績において大きな話題となるのが「関税」の影響です。ヤマハ発動機においても、関税の影響は決して小さくありませんでした。

しかし、泉田氏がそれ以上に強い関心を示したのが「研究開発費（R&D）」の存在感です。2025年12月期において、研究開発費の増加分は「マイナス247億円」として営業利益を大きく押し下げていました。

インタビュワーが、関税の影響よりも研究開発費によるマイナスの方が大きいことに驚きを示すと、泉田氏は次のように語りました。

「当然ながら成長するための研究開発だと思うので、そこにお金をかけているということ自体は、研究する種があるということでポジティブです。ただここまでお金かけなきゃいけないものがあるのかなとは思ってしまう」

泉田氏が指摘するように、研究開発費は将来の収益を生み出すための「先行投資」です。しかし、247億円という規模は、企業の利益水準から見ても非常に大きな金額です。

会社側が開示している内訳を見ると、人件費の増加が55億円、その他の費用が192億円となっており、単なる人員増ではなく、具体的な研究開発プロジェクトに多額の資金が投じられていることがうかがえます。

では、ヤマハ発動機は一体何にこれほどのお金をかけているのでしょうか。

泉田氏によれば、決算説明会資料の中にはその具体的な中身について詳細な説明は見当たらなかったといいます。

そこで泉田氏は、機関投資家としての経験と現在の自動車・二輪業界のトレンドを踏まえ、一つの仮説を提示しました。

「今このヤマハ発動機は二輪事業がコアの事業なんだけども、そこも電動化の話などがある。乗り物のコンセプト自体もう1回見直さなきゃいけないみたいな話もあるので、そういったいろんなものに研究をしてお金がかかってるんじゃないかな」

【動画で解説】ヤマハ発動機、利益を押し下げる要因とは？

現在のモビリティ業界は、100年に1度と言われる大変革期にあります。

ガソリンエンジンから電動化（EV）へのシフト、自動運転技術、さらには環境対応など、乗り物のあり方そのものが根本から問われています。

ヤマハ発動機も例外ではなく、将来生き残るための次世代技術の確立に向けて、今は利益を削ってでも種まきをしなければならない時期にあると推測されます。

読者の皆さんが投資家としてこの企業を評価する際には、「今の利益が減っている」という表面的な事実だけでなく、「その巨額の投資から、将来どのような革新的なプロダクトが生み出されるのか」という視点を持つことが重要になるのです。