妊娠出産には、なにかとお金がかかるもの。子どもを授かって喜ばしい気持ちがある一方で、お金に関する悩みが尽きない方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、妊娠や出産に関する金銭事情をご紹介します！ どのような制度や補助があるのかを学んでおき、備えておくべきお金を事前に把握しておきましょう。
妊婦検診にはいくらかかる？
妊娠中に受ける妊婦検診は病気や怪我によるものでないため、保険が適用されません。そのため、3割負担ではなく10割負担になってしまうのです。
それだと、毎回の費用がかなり高額になってしまいますよね。そのため、各市町村は母子手帳交付時に「妊婦検診費用の補助券」を交付しています。その補助枠内なら、自己負担なく検診を受けることができるのです。
ところが、検診回数が思っていたよりも多く、補助券だけでは足りなくなるケースもあります。「補助券があるから大丈夫」と思い込まず、念のため検診費用は多めに見積もっておいたほうが安心でしょう。
出産育児一時金だけでは足りない場合も
子ども1人につき、基本的に42万円支給される出産育児一時金。産科医療補償制度未加入の医療機関で出産した方は、40万4000円が支給されます。
出産費用がこの金額内なら差額が返還されるものの、超えた場合は差額を支払わなければなりません。とくに大都市や高級ホテルのような病院は、10～20万円ほどの差額が発生することもあるようです。
そのほか、管理入院をした際の部屋代、陣痛促進剤を使った場合の薬代、無痛分娩で使用した麻酔代などが加算される可能性もあります。妊婦検診と同様に、出産費用も余裕をもって用意しておくようにしましょう。
意外とかかるベビーグッズの費用
出産に備え、さまざまなベビーグッズを揃えておかなければなりません。おむつや服はもちろんですが、抱っこひもやベビーカー、バウンサーといったグッズも必要となるでしょう。しかし、「とりあえず買っておこう」と、つい買い過ぎてしまうケースも珍しくありません。
「結局使わなかった」「買う必要がなかった」と後悔しないためにも、先輩ママに「本当に必要なものはなにか」「代用できるものはないか」と聞いておくといいでしょう。車の有無や住居環境が似ている人なら、より的確なアドバイスをもらえるはずですよ。
