将来の資金づくりを意識するなかで、同年代の人がどの程度の貯蓄をしているのか、気になる人もいるでしょう。
40歳代・50歳代・60歳代・70歳代は、働き方や家族構成、収入の水準が年代ごとに変化しやすく、それに伴って貯蓄の金額や積み立て方にも違いが見られる時期です。
そこで本記事では、年代・世帯別に平均的な貯蓄額を整理して紹介します。
記事の後半では、手取り収入に対してどの程度を貯蓄に充てているのかという割合についても触れているため、日々の資金計画を考える際の参考にしてください。
1. 【みんなの貯蓄額】年代別の貯蓄額（平均・中央値）はいくら？
まずは、年代別の「平均貯蓄額」を確認していきましょう。
1.1 【単身世帯】「40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の貯蓄額はいくら？
J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、単身世帯の平均貯蓄額は以下のとおりです。
※この調査における金融資産とは、預貯金に加えて株式や投資信託、生命保険などを指します。ただし、日常的に決済で利用する普通預金口座の残高は対象外です。
【年代：平均値・中央値】
- 40歳代：859万円・100万円
- 50歳代：999万円・120万円
- 60歳代：1364万円・300万円
- 70歳代：1489万円・500万円
1.2 【二人以上世帯】「40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の貯蓄額はいくら？
次に、J-FLEC(金融経済教育推進機構)の同資料をもとに二人以上世帯について、40歳代・50歳代・60歳代・70歳代それぞれの平均貯蓄額を確認していきます。
【年代：平均値・中央値】
- 40歳代：1486万円・500万円
- 50歳代：1908万円・700万円
- 60歳代：2683万円・1400万円
- 70歳代：2416万円・1178万円
平均的な貯蓄額の数字だけを見ると、物価高の影響がある中でも、多くの世帯が着実にお金を蓄えているように感じられるかもしれません。
ただし、平均値は多額の貯蓄を保有する一部の層の影響を受けやすく、必ずしも実態を正確に反映しているとは限りません。
これに対し、中央値はより実態を反映しやすい指標とされており、貯蓄の中央値が1000万円を超えるのは、二人以上世帯の60歳代以降に限られています。
次章では、各年代における「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」がどの程度を占めているのかを確認していきます。
2. 年代別に見る「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」の割合は？
前章で触れた平均値と中央値の開きからも分かるように、年代ごとに貯蓄状況には大きなばらつきがあり、十分な貯蓄を持たない世帯も少なくありません。
ここでは、世帯別に分けながら、各年代における「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」がどの程度を占めているのかを見ていきます。
2.1 【単身世帯】「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」の割合
J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、単身世帯における「貯蓄100万円未満の世帯（金融資産非保有を含む）」と「貯蓄2000万円以上の世帯」の割合は以下のとおりです。
【単身世帯：年代・貯蓄100万円未満の割合・貯蓄2000万円以上の割合】
- 40歳代：47.2%・12.7%
- 50歳代：45.3%・15.9%
- 60歳代：39.5%・21.1%
- 70歳代：27.5%・25.4%
2.2 【二人以上世帯】「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」の割合
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の同資料によると、二人以上世帯における「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」の割合は以下のとおりです。
【二人以上世帯：年代・貯蓄100万円未満の割合・貯蓄2000万円以上の割合】
- 40歳代：28.8%・21.3%
- 50歳代：24.7%・26.9%
- 60歳代：17.5%・39.6%
- 70歳代：15.4%・37.5%
世帯のタイプを問わず、いずれの年代においても、貯蓄がほとんどない世帯が全体の2〜4割ほどを占めていることが分かります。
一方で、貯蓄額が2000万円を超える世帯の割合は、40〜50歳代ではおおよそ1〜2割にとどまり、60歳代・70歳代でも2〜4割程度と、多数派とは言えない状況です。
このような状況から、日常的な収入の中からどの程度を貯蓄に回しているのか、現役世代の資金の積み立て方に目を向けることが重要だと言えるでしょう。
次章では、40歳代・50歳代・60歳代・70歳代それぞれの年代で、収入に対する貯蓄の割合を確認していきます。
3. 【40歳代・50歳代・60歳代・70歳代】手取りからの貯蓄割合「平均」は何％？
最後に、J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」を参考に、40歳代〜70歳代が収入からどのくらい貯蓄に回しているのかを見ていきましょう。
3.1 【単身世帯】手取り収入からの貯蓄割合の平均は？
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の資料によると、単身世帯が年間の手取り収入から預貯金に充てている平均割合は、以下のとおりです。
- 40歳代：17%
- 50歳代：16%
- 60歳代：20%
- 70歳代：23%
※金融資産保有世帯のうち金融資産に振り分けた世帯
また、年間手取り収入からの債券・投資信託・株式への振り分け割合は以下のとおりです。
- 40歳代：17%
- 50歳代：12%
- 60歳代：9%
- 70歳代：10%
※金融資産保有世帯のうち金融資産に振り分けた世帯
単身世帯では、年代ごとに、資産の守りと増やし方のバランスが変化している点が特徴的です。
年齢が上がるほど手取り収入から預貯金に充てる比率が増える傾向があり、60歳代以降は将来の支出を見据えた安定重視の資金管理が行われていることが見て取れます。
一方、債券・投資信託・株式に振り向ける割合は40歳代が最も高く、以降は年代が進むにつれて縮小しており、運用リスクを抑える方向へとシフトしていることが分かります。
3.2 【二人以上世帯】手取り収入からの貯蓄割合の平均は？
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の資料によると、二人以上世帯の年間の手取り収入のうち、預貯金に回している割合の平均は次のとおりとなっています。
- 40歳代：18%
- 50歳代：17%
- 60歳代：17%
- 70歳代：16%
※金融資産保有世帯のうち金融資産に振り分けた世帯
一方、年間手取り収入からの債券・投資信託・株式への振り分け割合は以下のとおりです。
- 40歳代：15%
- 50歳代：13%
- 60歳代：10%
- 70歳代：14%
※金融資産保有世帯のうち金融資産に振り分けた世帯
二人以上世帯では、預貯金への振り分け割合は40〜70歳代を通じて大きな差はなく、安定した貯蓄姿勢が続いていることがうかがえます。
一方、債券・投資信託・株式への割合は年代が上がるにつれて一度低下するものの、70歳代では再び高まっており、資産運用を完全にやめるのではなく、状況に応じて続けている様子が見て取れます。
家計全体を見据えながら、年代ごとにリスクの取り方を調整している点が特徴といえるでしょう。
4. 平均額に惑わされず、自分の年代に合った貯蓄の考え方を
本記事では、「40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の平均的な貯蓄額を整理して紹介しました。
年代別の平均貯蓄額は一見すると十分に見えるものの、中央値や貯蓄分布に注目すると、実際には貯蓄に余裕のない世帯も少なくありません。
40〜50歳代では貯蓄額に大きな差があり、60歳代以降でも2000万円以上を保有する世帯は多数派とは言えないのが実情です。
また、手取り収入からの貯蓄割合を見ると、年代や世帯構成によって資産の「守り」と「増やし方」が変化していることも分かります。
平均値と単純に比較するのではなく、自身のライフステージや家計状況に応じた無理のない貯蓄・資産形成を考えることが、将来への安心につながると言えるでしょう。
