本田技研工業株式会社は、2026年3月5日、米国で生産するAcuraブランドとHondaブランドからそれぞれ1モデルを日本市場に導入し、26年後半から順次発売することを発表しました。
SNSでは「インテグラ復活は胸熱！」と歓喜する声と、「左ハンドル確定？」と困惑する声の両方が挙がっています。
1. Acuraブランドが悲願の日本初上陸！
今回、日本市場で導入が決まったのは、以下の2モデルです。
- Acuraブランドの「ACURA INTEGRA Type S（アキュラ インテグラ タイプエス）」
- Hondaブランドの「PASSPORT TRAILSPORT ELITE（パスポート トレイルスポーツ エリート）」
Acuraは86年に誕生した、北米市場を中心に展開するHondaのプレミアム・パフォーマンスブランド。日本に上陸するのは、今回が初となります。
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出所：本田技研工業株式会社
実は08年に日本上陸の計画がありましたが、リーマン・ショックによる景気後退で白紙になってしまった過去があります。
北米でアキュラとして販売されていたモデルが日本でホンダ車として販売されていた例はありますが、ブランドとエンブレムがそのままで日本で販売されるのは、「ACURA INTEGRA Type S」が初めてです。
「インテグラ」という名称の復活にも大きな反響があります。同車はかつて若者の憧れとして人気を博しましたが、07年に日本での販売を終了しました。
それがアキュラブランドとして帰ってくることに往年のファンは歓喜しているようです。
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出所：本田技研工業株式会社
2. 「PASSPORT TRAILSPORT ELITE」導入の意義
一方、PASSPORTは、北米市場で絶大な人気を誇るミドル〜ラージサイズのSUVです。日本市場ではレアな3.5L V6エンジンを搭載しており、車体サイズも全長4864mm／全幅2017mm／全高1857mmと巨大なのも特徴です。
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出所：本田技研工業株式会社
特に導入予定の「PASSPORT TRAILSPORT ELITE」は、オフロード性能を強化したモデルで、最上級の豪華装備も備えています。
荒れた道も豪快に走り切るタフなパワーを持ちながら、車内は高級車という、アウトドア好きにとっては、夢のような仕様になっています。
近年の日本市場におけるホンダは「エコ」を重視した車を押し出していました。そのため、正反対の性質をもつPASSPORT TRAILSPORT ELITEの導入というホンダの決断を、多くの車好きが支持しているようです。
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3. 導入を後押しした国土交通省の新制度
今回の導入を後押ししたのが、国土交通省が新たに創設した米国製乗用車に関する認定制度（以下、米国車認定制度）です。
同制度は日米の貿易摩擦を解消するため、トランプ政権の要請を受ける形で、25年7月に合意され、今年2月16日に施行されました。
具体的には、アメリカの基準を通った車であれば日本の排ガス試験や騒音試験などの一部を簡素化することで、輸入のために必要だった膨大なコストや時間を削減します。
米国の安全基準をそのまま受け入れることで、日本向け専用設計（改修）が不要になるため、米国生産車の輸入ハードルが大きく引き下げられます。
注目されているポイントとして、米国仕様の「左ハンドル車」の輸入が促進されることが挙げられます。
これまでは、米国仕様車を日本で販売するには、灯火類の配光や死角対策など、日本の独自基準に適合させるための多額の改修費用と試験期間が必要でした。
しかし、新制度では米国の安全基準（FMVSS）を日本の基準と同等とみなす包括的な緩和がなされました。
これにより、メーカーは「右ハンドル化」や「日本専用設計」という巨額の投資を回避し、本場アメリカの仕様そのままで、かつ正規ディーラーの保証付きで販売することがビジネスとして可能になったのです。
4. 「インテグラ復活は胸熱！」「左ハンドル確定？」の声
今回のニュースを受け、SNSでは歓喜と困惑の両方の声が入り乱れています。
喜んでいるのはアキュラブランドの上陸やアウトドア好きです。
- 「アキュラブランドが日本に上陸する日が来るとは…」
- 「インテグラ復活は胸熱！」
- 「パスポートのV6サウンド、最近のエコカーブームへの最高のアンチテーゼ」
などのコメントが見受けられました。
一方で困惑の声は、やはり米国仕様の左ハンドルに対するものが多いようです。
- 「左ハンドル確定？修行すぎる」
- 「日本のコインパーキングとドライブスルーで地獄を見る未来しか見えない…」
といった反応が示されています。
また、現在は1ドル150円を超える時代ということもあり、今回導入される2モデルのような高級モデルは一体いくらになるのかという、価格に関する議論も活発化しています。
ホンダの決断は新制度だけでなく、26年1月の「東京オートサロン2026」や2月の「大阪オートメッセ」に参考出品した際、市販化を熱望する声が大きかったことも要因として挙げられます。
米国車認定制度がもたらす日本市場へのインパクトを占うモデルケースとして、発売後の動向は業界全体の注目を集めることになりそうです。
参考資料
LIMO自動車部
