DIYテクニックを発信しているInstagramerが、築40年中古戸建の床を、木目調クッションフロアを使った北欧風フローリングへと大変身させて、「勉強させていただきます」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠mike.diy」さん。
投稿された動画は執筆時点で約7万3000回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【築40年戸建DIY】昭和レトロな床を北欧風にしたい！
「＠mike.diy」さんは、内装屋の夫（よしさん）とDIY素人の妻（エレナさん）のご夫婦。
築40年戸建の昭和レトロな空間を、北欧風にフルリノベーションする様子をInstagramで発信しています。今回の動画では、古い床を北欧風にしていきます。
変身前の床は、ボロボロの板張りの状態です。この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか。
2. 【ビフォーアフター】ボロボロの床→明るい北欧風フローリングに
こちらがビフォーアフターの画像。
板張りだけだった床が、明るい木目調フローリングへと変身しています。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【築40年戸建DIY】貼るだけ簡単DIYで北欧風に様変わり！
まず、「アースシール」と呼ばれる床用補修材を使い、床面の凹凸を平らに整えます。次に、クッションフロアの糊をヘラで床一面に伸ばします。
糊を床に塗布したら、木目調のクッションフロアをその上に広げて貼り付けます。1枚目のクッションフロアを貼り終えたら、柄が自然につながるように2枚目も同様にすれば完成です。
クッションフロアを敷いて、＠mike.diyさん家の床はどのように変身したのでしょうか。
4. 【築40年戸建DIY】北欧風の明るいフローリングに大変身
DIY後の床は、ボロボロの板張りから、明るいグレー系の木目調クッションフロアへと大変身。フローリング調の床材が光を明るく反射することで、部屋全体が広く開放的に見え、洋風の家具も自然に馴染みそうですね。
プロの内装職人であるよしさんの技が光る、下地処理からジョイント合わせまで丁寧なDIYでした。
コメント欄では
- 「勉強になりました」
など、絶賛する人がいらっしゃいました。＠mike.diyさん、掲載のご許可をありがとうございました。
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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参考資料
LIMO編集部
