「老後資金はいくらあれば足りるのか」「年金収入だけで暮らしていけるのか」と不安に感じる人は多いでしょう。
とくに70歳代は、貯蓄・年金・日常の支出のバランスが家計の安定を大きく左右する時期といえます。
しかし実際には、同じ年代でも保有資産や生活レベルには大きな開きがみられます。
本記事では、70歳代の平均貯蓄額をはじめ、年金の受給額や生活費の実情を公的データをもとに整理し、老後の「一般的な家計像」を分かりやすく紹介します。
1. 【70歳代・二人以上世帯】シニア世帯の貯蓄（平均と中央値）を確認
まずは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を参考に、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）を確認していきます。
※金融資産保有額には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。
「70歳代・二人以上世帯」の平均貯蓄額は2416万円ですが、この数値は一部の富裕層の影響を受けて高くなっており、実際の生活実態とは差がある可能性があります。
より実態に近いとされる中央値は1178万円で、多くの世帯の貯蓄額がこのあたりに集まっていることがうかがえます。
世帯ごとの貯蓄額の分布は以下のとおりです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
70歳代・二人以上世帯で最も多いのは、3000万円以上の貯蓄を保有する世帯で、全体の25.2％を占めています。
一方、金融資産を持たない「貯蓄0円」の世帯も10.9％あり、世帯間で資産状況に大きな開きがあることが分かります。
このように、貯蓄額は退職金の有無や収入の推移、相続、健康状態などによって大きく左右され、公的年金の受給額も現役時代の加入状況によって個人差があります。
貯蓄が少ない世帯では、年金収入だけで生活を維持するのが難しい場合もあるでしょう。
老後を安定して過ごすためには、それぞれの世帯状況に応じた生活設計が重要です。
たとえば、健康なうちはパートなどで収入を得たり、不動産収入や投資による副収入を検討したりするなど、早めの備えが安心につながります。
