- ヤマハ発動機の本日の終値は?
- ヤマハ発動機の1年間の株価推移は?
- ヤマハ発動機の株主優待、どう変わる?
13日の東京株式市場で日経平均株価は前日より697円安い5万6941円で取引を終え、続落となりました。こうした相場の動きの中、本日決算を発表したヤマハ発動機(7272)に着目し、今回解説します。
※記事中で記載の株価は全て終値となっています。
※株式分割の影響は全て遡及修正して株価を調整しています。
1. 【ヤマハ発動機(7272)】2026年2月13日の終値は「1185円」で前日比プラス82円!
ヤマハ発動機は、二輪車やマリン製品をはじめとする輸送用機器を主力とし、グローバルに事業を展開するメーカーです。
2026年2月13日(金)のヤマハ発動機の株価の終値は1185円でした。配当利回りなども確認しましょう。
- 株価の終値:1185円
- 前日比:+82円
- PER(会社予想):69.79倍
- PBR(実績ベース):1.04倍
- 配当利回り(会社予想):2.95%
なお、ヤマハ発動機の株価の年初来高値と年初来安値は以下の通り。
- 年初来高値:1384円(2025年1月6日)
- 年初来安値:963円(2025年4月7日)
ヤマハ発動機の株価のここ1年の値動きもチャートでみてみましょう。
ヤマハ発動機の株価は年初に年初来高値である1384円をつけ、その後株価は下落し4月に963円の年初来安値をつけた後、もみ合いながら直近では少しずつ上昇し現在は1185円となっています。
また、本日の主要指数の終値は以下の通りでした。
- 日経平均株価:5万6941円(前日比▲697円)
- TOPIX:3818(前日比▲63ポイント)
2. 【ヤマハ発動機(7272)】決算発表!「営業キャッシュ・フローはプラス!15円増配へ」
ヤマハ発動機が2月13日に発表した2025年12月期決算は、売上高こそ前期比1.6%減にとどまったものの、米国の関税影響やコスト増、特別損失の計上が響き、最終利益は前期比85.1%減の161億円と大幅な減益になりました。
一方で、本業の稼ぐ力を示す営業キャッシュ・フローはプラスを確保し、手元資金も増加していることから、資金繰りは安定している状況です。26年12月期は最終利益が1000億円と前期比6.2倍へのV字回復を見込んでおり、収益改善が実現できるかが今後の焦点となります。
ヤマハ発動機のこれまでの配当金と配当予想も確認します。
2.1 ヤマハ発動機株式会社の配当金と今後の配当予想
2024年12月期
- 中間配当:25.00円
- 期末配当:25.00円
- 年間配当:50.00円
2025年12月期
- 中間配当:25.00円
- 期末配当:10.00円
- 年間配当:35.00円
2026年12月期(予想)
- 中間配当:25.00円
- 期末配当:25.00円
- 年間配当:50.00円
2026年2月13日発表の「2025年12月期 決算短信〔IFRS〕(連結)」によると、2025年12月期の期末配当は10.00円となりました。また、2026年12月期は年間50.00円(中間25.00円、期末25.00円)への増配を見込んでいます。
3. 【ヤマハ発動機(7272)】株主優待「3年以上保有、ポイント数引上げ」
ヤマハ発動機の株主優待は、毎年12月31日現在の株主名簿に記録された100株以上の株式を保有の方へ向けて、保有株式数や保有期間に応じてポイントを進呈。そのポイント数に応じて、優待品の中から好きなものを選ぶことができます。
なお、2026年12月期から株主優待の内容が以下となり、以前に比べて一部変わっています。
3.1 2026年12月期以降:1年以上~3年未満・3年以上
- 100~300株未満:1000ポイント・3000ポイント
- 300~1000株未満:2000ポイント・4000ポイント
- 1000~3000株未満:3000ポイント・5000ポイント
- 3000株以上:4000ポイント・6000ポイント
※1年未満は全て対象外へ
※保有期間「1年以上」とは毎年12月末時点の株主名簿に同一株主番号で連続して2回以上記録、かつ100株以上保有のこと(保有期間「3年以上」については同条件で連続して4回以上記録され、かつ100株以上保有していること)
※株主番号が変更になった場合は保有の継続とはみなさない
変更後は保有期間1年未満が対象外となる一方で、保有期間3年以上の方のポイント数が引き上げられています。
また、2026年6月期から中間優待は廃止です。
4. 【ヤマハ発動機(7272)】決算内容「業績動向や成長戦略」を確認
今回はヤマハ発動機をテーマに、これまでの株価推移や配当利回り、見直しが予定されている株主優待制度の内容を整理しました。優待制度は1年未満の保有では対象外となり、長期保有ほどメリットが大きい仕組みへと改定されます。
今回発表された決算内容を確認するなど、業績動向や中長期の成長戦略を踏まえ、自身の投資方針に合うかを冷静に判断することが重要です。
免責事項
- 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の株式の売買を推奨するものではありません。
投資判断は、最新の決算資料や市場動向をご確認のうえ、ご自身の責任で行ってください。 - 株主優待の内容や条件は変更される場合があります。詳細は必ず公式サイトでご確認ください。


