DIYテクニックを発信しているInstagramerが、築35年のアパートの靴箱の上を「ピタフィー」で再リメイク。ジャパンディ風なナチュラルカラーへと大変身させて話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠asami_kurashi」さん。
投稿された動画は執筆時点で約1万8000回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【築35年アパートDIY】リメイクしすぎた…靴箱の上やり直します
「＠asami_kurashi」さんは、二級建築士の資格を持つ、自称「間取り図好きのお部屋マニア」です。
現在はご両親からの依頼を受け、築35年の中古アパートのセルフリフォームに挑戦。
資格を活かしたコスパ重視の部屋づくりの様子を、Instagramで発信しています。
今回の動画では、靴箱の上を再リメイクしていきます。
変身前の靴箱は、以前リメイクで木目のデザインに仕上げたものの主張が強く、＠asami_kurashiさんも「やりすぎた…」と感じていたそうです。
賃貸物件のため、老若男女に受け入れられやすいデザインの方が良いと考え、思い切ってやり直すことにしました。
こんな状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】はっきりとした木目の靴箱→ナチュラルな雰囲気に！
こちらがビフォーアフターの画像。
靴箱の上が落ち着いた雰囲気に変わり、玄関に馴染んでいますね。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【築35年アパートDIY】さっそく「ピタフィー」を貼っていきます
今回使うのは、吸着床タイル「ピタフィー」。前回、別の部屋をDIYした際に余っていたものを再活用するそう。
「ピタフィー」はしっかり密着するのに、触ってもベタつかないのが特徴だそうです。
さらに、カッターで簡単にカットでき、軽くて扱いやすい点も魅力。剥がすのも簡単とのことです。
「ピタフィー」は床材でありながらも、靴箱の上でも違和感なく貼れている様子。
位置を合わせながら、全体を貼り進めたら完成です。
@asami_kurashiさんが手掛けた靴箱は、どのように変身したのでしょうか？
4. 【築35年アパートDIY】ジャパンディに合う！ナチュラルカラーに大変身
DIY後の靴箱は、主張しすぎない明るいナチュラルカラーへと大変身！木目がリアルで、高見えなのが良いですね！
@asami_kurashiさんも「落ち着いて良い感じ」と満足げな様子です。
@asami_kurashiさん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有していま 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
参考資料
LIMO編集部
