金価格、1日で約3000円の急落。ボラティリティが激しい今こそ考えたい「純金積立」という選択肢【過去の純金積立シミュレーション】月々1万円×10年間《2016年～2025年》

金（ゴールド）価格が乱高下しています。 2026年1月29日には、国内店頭小売価格が1gあたり2万9815円と最高値を記録。3万円の大台を目前にしましたが、週明けの2月2日には2万6712円へと急落しました。わずか数日で10%以上の値動きがあるなど、現在の相場は非常にボラティリティ（価格変動）が激しい状況です。

「最高値圏で買うのは怖い」「暴落に巻き込まれたくない」と二の足を踏むのは当然です。投資に絶対はありませんが、もし金に興味があるなら、一括購入ではなく時間を分散して買い付ける「純金積立」という選択肢があります。

純金積立のメリットや注意点について、2016年から2025年末までの10年間の積立実績をベースにシミュレーション結果とあわせて見ていきましょう。

1. 【純金積立】月々1万円×10年間…今の評価額はいくら？

過去10年間のデータに基づき、コツコツと積み立てた資産が、現在の市場環境でどれほどの価値になったのかを検証します。

金価格の推移1/1

出所：田中貴金属工業株式会社「金価格推移」

1.1 今回のシミュレーションにおける設定条件

積立期間：2016年1月から2025年12月までの10年間
積立方法：ドルコスト平均法を用い、毎月最初の営業日の価格で1万円分を購入
買付手数料：1.65％（税込）を差し引いた9,835円を毎月の購入資金とする
売却価格の基準：2026年1月30日時点の店頭買取価格 2万9381円/g （※実際に売却して手元に入る金額を算出するため、買取価格を採用）

1.2 運用成果のまとめ

2016年から2025年末にかけて、金価格は1gあたり4000円台から2万3000円台へと激変しました。

総投資額（元本）：120万0000円
購入した金の総量：約149.23g（平均単価約7908円/g）
現在の評価総額：約438万4526円
運用による利益：約318万4526円

10年間の積立の結果、評価益は元本に対して約265％（約3.6倍）まで膨らみました。

これこそが「ドルコスト平均法」の強みです。価格が高い時は少なく、安い時には多く買う。

このシンプルなルールを守ることで、直近のような激しい乱高下に一喜一憂することなく、着実に資産を築けたことになります。

2. 金1グラムってどれくらい？驚きの「重さとサイズ」を再確認

投資として画面上の数字を追っていると、「金149.23g」と言われても、それがどの程度の分量なのかイメージしにくいかもしれません。金は非常に密度が高いため、見た目のコンパクトさに反して、手に持った瞬間の重量感には誰もが驚きます。

身近なものでそのボリューム感を例えてみましょう。

【1グラム】画鋲（がびょう）の頭ひとつ分です。面積でいうと、およそ「1cm四方」に満たないごく小さな薄い板です。事務用の画鋲の頭部分をイメージしてください。それほど小さな破片が、今や3万円近い価値を持っているのです。

【5グラム・10グラム】「ボタン」サイズです。10gの金は、ワイシャツのボタンより一回り大きい程度のサイズ感ですが、手に取ると「1円玉10枚（10g）」よりもずっと小さく凝縮されているように感じます。ポケットに入れておけば、その存在を忘れてしまうほどのサイズです。

【100グラム】フリスクのケースよりずっと小さいです。100gのインゴット（金塊）は、市販のタブレット菓子（フリスク等）のケースをさらに一回り小さくしたようなサイズです。しかし、その厚みが生み出す重量感は、最新のスマートフォン1台分に近いものがあります。

前述のシミュレーションで積み上がった「149.23g」は、「板ガム3〜4枚分」程度の体積しかありません。

しかし、現在の価格帯でみると、その小さな塊で430万円以上の価値があります。

3. 始める前に押さえておきたい「メリットと注意点」

魅力的な純金積立ですが、リスクや税金の仕組みも正しく理解しておきましょう。

「守る」資産としての側面：金は株式の配当のような利息を生みません。あくまで価格変動による利益を狙うものです。
手数料：ネット証券など、手数料の安い窓口を選ぶのが効率的です。
税制の違い：金の売却益は一般的に「譲渡所得」となります。
現物取引：保有期間が5年を超えると、課税対象となる所得が2分の1に減額されるメリットがあります。
金投資口座など：実態が金融取引に近い場合は「源泉分離課税（20.315％）」が適用される場合があり、上記の控除が受けられないケースもあります。詳細は契約前に確認が必要です。

金地金を売ったときの所得は、原則、譲渡所得として、給与所得など他の所得と合わせて総合課税の対象となります。

譲渡所得以外の所得として課税される場合
金地金の譲渡が営利を目的として継続的に行われている場合には、その実態に応じて事業所得または雑所得となります。

なお、金投資口座や金貯蓄口座などからの利益は金地金の現物の譲渡とは異なり、実態は金融取引に近いことから、金融類似商品の収益として一律20.315パーセント（所得税および復興所得税15.315パーセント、地方税5パーセント）の税率による源泉分離課税となります。

金投資口座や金貯蓄口座などからの利益は、源泉徴収だけで課税が終了しますので、他の所得と合算して確定申告をすることはできません。

引用：国税庁「No.3161 金地金の譲渡による所得」