5. 「一度上がると戻らない」医療費の特徴
5.1 医療費は増加方向に積み上がりやすい支出
老後の支出のなかでも、医療費には大きな特徴があります。それは、一度増え始めると、元の水準に戻りにくいという点です。
趣味費や交際費であれば、家計状況に応じて抑えることも可能ですが、医療費は体調や治療内容に左右されるため、本人の意思だけで調整するのが難しい支出といえます。
厚生労働省「令和5年度 国民医療費の概況」によると2023年時点の65歳以上の人口1人あたり国民医療費は年間79万7200円となっています。
75歳以降ではさらに増え、人口1人あたり国民医療費は年間約95万円までふくらんでいます。
5.2 年齢とともに「受診先」が増えていく
75歳以降は、ひとつの病気だけでなく、複数の症状や慢性的な不調を抱える人が増えていきます。
その結果、内科だけでなく整形外科、眼科、歯科など、受診科目が徐々に増えていくケースも珍しくありません。
通院回数や薬代が積み重なることで、医療費は毎月安定して発生する支出へと変わっていきます。
5.3 治療が終わっても「定期的な医療費」は続く
治療が一区切りついた後も、再発防止や経過観察のための定期検査や通院が長期にわたって続くことがあります。
こうした医療費は突発的というより、半ば固定費のような性質を持ち、家計に継続的な影響を与えます。
5.4 自己負担割合の違いが、将来の差を広げる
医療費が長期化するほど、窓口での自己負担割合の違いは無視できなくなります。
窓口負担1割・2割・3割という差は、1回あたりでは小さく見えても、数年単位で見ると支払総額に大きな開きを生みます。
負担割合が高いほど、医療費は生活費を圧迫しやすくなり、結果として貯蓄の取り崩しペースにも影響します。
5.5 数年後の家計を左右する「見えにくい要因」
医療費は、今すぐ家計を圧迫しなくても、数年後に効いてくる支出です。毎月の生活費が成り立っているように見えても、医療費がじわじわ増え続けることで、資産残高に与える影響は確実に大きくなります。
老後の家計を考える際には、目先の金額だけでなく、「医療費が増えた状態が続く可能性」を前提に、長期的な視点で備えておくことが重要といえるでしょう。
