新しい年を迎え、2026年が幕を開けました。 1月は心機一転して、家計の見直しや将来のマネープランを検討するには最適な時期です。 2024年に抜本的な拡充が行われた新NISA制度も、施行から丸2年が経過しました。 年初のこのタイミングで、改めて制度の仕組みやメリットを正しく理解しておくことは、賢い資産形成への第一歩となります。

特に物価上昇が続く昨今の経済情勢では、現預金だけで資産を守ることは難しくなっています。 税制優遇を最大限に活用できる新NISAは、もはや生活防衛のための必須ツールといえるでしょう。

本記事では、新NISAの基本構造から、具体的なシミュレーションを用いた活用方法までを詳しく解説します。 目標とする老後資金を準備するために、どれほどの積立額が必要になるのかを一緒に確認していきましょう。 将来の不安を安心に変えるためのヒントを、分かりやすくお届けします。

1. 2024年からスタートした新NISAにはどんなメリットがある?

NISA(ニーサ)は、資産形成を支援するために2014年にスタートした制度で、2024年の制度改正により「新NISA」として新たに運用が始まりました。

この制度の大きな特徴は、投資で得た利益が非課税になる点です。

通常、株式や投資信託の売却益や配当金には約20%の税金がかかりますが、NISA口座を利用すれば課税されません。

そのため、運用で得た利益をそのまま手元に残すことができます。

新NISA「非課税」のしくみ

新NISA「非課税」のしくみ

出所:金融庁「NISAを知る」

ただし、NISAには投資可能な金額や購入できる金融商品に一定の枠や条件が設けられているため、利用前に制度の内容を十分に理解しておくことが大切です。