3. 【みんなの食費】ひと月あたりの食費はいくら？「年代別」でチェック
家計の中でも、日々の意識次第で見直しやすい支出のひとつが「食費」といえるでしょう。
ここでは、総務省統計局「家計調査 家計収支編（2024年）」をもとに、二人以上世帯における月あたりの平均的な食費を確認します。
全体平均 7万5258円
- ～29歳 5万2413円
- 30～39歳 6万9433円
- 40～49歳 7万9900円
- 50～59歳 8万1051円
- 60～64歳 7万9831円
- 65～69歳 7万7405円
- 70～74歳 7万4322円
- 75～79歳 6万8274円
- 80～84歳 6万6257円
- 85歳～ 6万3347円
二人以上世帯の月間食費は、50歳代で約8万円と最も高く、その後は60歳以降にかけて徐々に低下し、85歳以上では6万3347円となっています。
食費は、世帯構成やライフステージによって大きく変わりますが、所得水準が低い世帯ほど「家計に占める食費の割合（エンゲル係数）」が高くなりやすい傾向があります。
物価上昇が続くなかでは、食料品の価格動向を意識しつつ、食生活と家計全体のバランスを上手に整えていくことが大切だといえるでしょう。
4. 65歳はゴールではなく通過点と考えて時間を味方につける
50歳代から始めるからといって、決して手遅れというわけではありません。シミュレーションを見ても分かる通り、10年、15年と時間をかけて積み立てていけば、ただ預金しているだけでは生まれにくい差が少しずつ出てきます。
新NISAも、65歳になったら必ず売らなければならない制度ではありません。70歳代、80歳代になっても運用を続けながら、必要な分だけ取り崩していくという考え方も十分に現実的です。
大事なのは、「もう遅い」と決めつけて何もしないことではなく、今の自分にできることを一つ始めてみることです。新NISAという制度を上手に使いながら、将来の自分に少しずつ回していく。そんな気持ちで、無理のない金額から始めてみてもいいのではないでしょうか。積み重ねた時間は、きっと後になって心強い味方になってくれるはずです。
参考資料
橋本 優理
執筆者
大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。
保険の比較・見積からネット申込まで無料サポートする「ほけんのコスパ」では、「生命（死亡）保険3000万の月額保険料はいくら？データを元に必要な保障額プロが徹底解説」や「七大疾病保険は本当に必要？悩んだ時の判断ポイントと加入のメリット・デメリット」などを執筆。
監修者
2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）や一種外務員資格（証券外務員一種）などを保有するメンバーが多数在籍する「LIMO編集部 証券出身者チーム」は、株式会社モニクルリサーチが運営する経済メディア『くらしとお金の経済メディア～LIMO（リーモ）～』において、大手証券会社などの金融機関で資産運用のアドバイザリー業務に従事してきた証券会社出身者を中心に構成された編集チームです。
野村證券株式会社出身の宮野茉莉子や、日興コーディアル証券株式会社（現・SMBC日興証券株式会社）出身の安達さやかなど、第一線の金融現場でキャリアを積んだ編集者が在籍し、証券会社の支店において国内外株式、債券、投資信託、保険商品などの販売を通じた個人顧客向け資産運用コンサルティング業務に携わってきました。顧客一人ひとりのライフプランやリスク許容度に応じた、丁寧でわかりやすい資産運用提案を強みとしています。
記事制作にあたっては、厚生労働省、金融庁、などの官公庁が公表する一次情報や統計データを重視し、正確性と客観性を大切にした執筆・監修を行っています。取り扱いテーマは、公的年金（厚生年金保険と国民年金）、社会保障制度、貯蓄、教育、キャリアなど多岐にわたります。
（最新更新日：2026年1月9日）
