ロボット掃除機の代名詞といえる「ルンバ」で新しい市場を開拓した米iRobot社は、2025年12月14日（現地時間）、連邦破産法第11条（チャプター11）の適用を申請したと発表しました。
SNSでは一時代を築き上げた巨人のまさかの結末に衝撃が広がるとともに、「うちのルンバどうなるの？」「データは大丈夫？」など、さまざまな心配の声が聞かれます。
1. 【iRobot破産】日本でも愛された「ルンバ」を開発したiRobotの歴史
iRobot社は、著名なロボット学者ロドニー・ブルックス氏、コリン・アングル氏（前CEO）、ヘレン・グライナー氏の3人によって、1990年にアメリカで設立されました。
「ルンバ」でロボット掃除機市場を開拓し、一時代を築いたiRobot社1/2
出所：アイロボットジャパン合同会社
当初は多目的作業ロボットを開発する会社で、アメリカ同時多発テロの捜索活動や東日本大震災（福島第一原発）の建屋内調査などで活躍した「PackBot」などが主力製品でした。
家庭用のロボット掃除機「ルンバ」が誕生したのは2002年。発売されたばかりのころは懐疑的な声も多かったようですが、先入観を覆す性能や現実的な価格で、世界中で一気にヒットします。そして、日本には2004年に初上陸します。
日本は欧米と異なり住居が手狭だったり、段差が多かったりと普及のハードルが高かったのですが、ルンバという名前の可愛さやペットのような愛くるしさが受け、徐々に市場が広がっていきました。
2. 【iRobot破産】ロボット掃除機のパイオニアはなぜ破産した？
しばらくは一強状態が続いたiRobotですが、20年代に入ると、状況が一変します。
RoborockやEcovacsなどの中国メーカーが台頭し、高性能なのにコスパにもすぐれているモデルを展開。ルンバはカメラ（vSLAM）によるマッピングにこだわったのに対して、中国勢はレーザー（LiDAR）を取り入れることで、差をつけ始めました。
ごみ収集と水拭きの一体化やモップの自動洗浄のような画期的な機能も、こうした後発メーカーに先を越されることが増え、ルンバの優位性は徐々に失われていきます。
「iRobotが危ないかも」という大きなシグナルとなったのが、22年のAmazonによる買収計画の失敗です。Amazonはスマートスピーカーをはじめとしたスマートホーム機器を多く展開していることからシナジー効果が期待されましたが、欧州の規制当局の反対で破談になってしまいます。
その後、大規模なリストラや創業メンバーであるコリン・アングル氏のCEO退任などを経て、復活の手がかりがないまま、今回のチャプター11申請という結末を迎えました。
25年4月にはルンバとして初めてフルラインナップを刷新するなど、巻き返しを図っていた2/2
出所：アイロボットジャパン合同会社
3. 【iRobot破産】中国の製造パートナーPiceaが買収
チャプター11は日本の民事再生法に相当する制度です。今回のケースでは、製造パートナーでもある「Shenzhen PICEA Robotics Co., Ltd.（以下、Picea）」による買収合意も合わせて発表されました。
買収完了は2026年2月を予定しており、アイロボットはNASDAQ上場を廃止し、Piceaの完全子会社として非公開化されることになります。
iRobot社の発表によると、チャプター11の手続き中も通常通りの業務は継続され、以下のサービスが中断する予定はないとのことです。
- アプリ（iRobot Home）の機能
- カスタマーサービス
- 製品の修理・サポート
- 消耗品や交換パーツの供給
また、ゲイリー・コーエンCEOは「この取引により財務基盤が強化され、消費者へ継続して価値を提供し続けられる」とも語っており、子会社化後も「ルンバ」というブランドは維持される方針です。
4. 【iRobot破産】「うちのルンバどうなるの？」と心配する人が続出
今回のニュースを受けて、SNSでは「どうしてこうなった…」「うちのルンバどうなるの？」といった不安の声が多数挙がっています。
ユーザーにとって大きな懸念点である、サポートや消耗品などの問題は現時点で心配不要なのはすでに説明した通りですが、多くのユーザーが「本体よりも心配なのは…」と懸念しているのは、買収先が中国企業であり、データの透明性やプライバシー保護は担保されるのかということです。
ルンバはカメラをコアテクノロジーとした家電であることから、「部屋の中が覗かれるような不安を感じてしまう」「家の間取りデータが中国企業に渡るのは怖い」などのコメントも見受けられました。また、中国製でないという理由でルンバを購入していたユーザーも一定数いるようで、「わざわざルンバを買った意味がない」と嘆く方もいるようです。
中国は国家情報法により、国家がユーザーデータ提供を求めた場合、いかなる中国企業もそれを拒否することができません。したがって、こうした懸念は完全に杞憂と言い切れない部分があります（一方、他カテゴリーの中国製品を含め、割り切って使用しているユーザーが多数いることは付け加えておきます）。
ルンバによってロボット掃除機市場を切り開いてきたアイロボットの貢献は間違いなく大きく、初めてのIoT機器としてルンバを家に迎えたユーザーも多いはずです。新たな体制でルンバはどうなっていくのか。日本でも広く愛されているブランドだけに、今後の推移に注目したいところです。
参考資料
大蔵 大輔
