女性管理職の割合も、日本は19％であるのに対し、アジアでは30％。また日本では49％が「差別が仕事に悪影響を与えた」と回答しました。これは、妊娠や出産、子育てといったライフイベントとキャリアアップの両立が、女性にとって非常に困難であることを示しています。

このままでは、高度なスキルを持っていたり男女問わず管理職を任せられたりする優秀な人材が、今後は日本から海外に流出する可能性も十分にあるでしょう。日本が人材獲得競争において他のアジア圏から遅れを取っていることが如実に現れた結果となりました。

日本はアジア諸国から憧れられる国ではなくなっている!?

こうした結果から、日本はかつての「アジア諸国の労働者が仕事をするために行きたい国」とは言い難くなっている現状がわかりました。受け入れの門戸を開いたとしても、手をこまねいているばかりでは外国人労働者が集まらないことも予想されます。

多文化や柔軟なワークスタイルの受け入れ、様々なハラスメント対策、男女や役職を問わない育休や産休取得率のアップ、スキルやパフォーマンスに応じた報酬制度、高度スキルを持った人材の育成など、労働力不足に悩む日本企業が対処しなければいけない問題は山積しています。

早急に対策を講じなければ、外国人労働者が集まらないどころか、日本から諸外国へと優秀な人材がどんどん流れていくことは時間の問題と言えそうです。

秋山 悠紀