秋の気配が深まり、将来の暮らしを考える時間が増える季節。50歳代の方にとって、老後資金の準備は待ったなしの課題です。
そんな中、注目を集めているのが「新NISA」を活用した積立投資。非課税枠を活かしながら、65歳までの限られた期間でどれだけ資産を増やせるのかは、多くの方が気になるポイントでしょう。
本記事では、毎月の積立額をベースに、想定利回り1％から5％までのシナリオでシミュレーションを実施しました。
利回りに応じてどれほど結果に影響するのかを、わかりやすく解説します。老後資金づくりのヒントを、この秋から一緒に見つけていきましょう。
1. 【概要をおさらい】新NISAを活用する「メリット」は何がある？
まず、新NISA制度の内容を確認しておきましょう。
NISAは、本来20.315％の税金がかかる運用益を非課税にできる制度です。
2014年にスタートした制度ですが、改正を経て2024年度からは「新NISA」として再スタートを切りました。
1.1 新NISAの「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の仕組み・概要をおさらい
新NISA「成長投資枠」
- 年間投資上限額：240万円
- 非課税保有期間：無期限
- 投資対象商品：上場株式・投資信託など
新NISA「つみたて投資枠」
- 年間投資上限額：120万円
- 非課税保有期間：無期限
- 投資対象商品：投資信託やETF
非課税保有限度額（総枠）：1800万円（うち成長投資枠1200万円）※枠の再利用が可能
※「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用が可能
新NISAの大きなメリットは、運用で得た「売却益（譲渡益）」や「配当金」が、通常なら約20％課税されるところを非課税で受け取れる点です。
利益をそのまま受け取れるため、投資を始める際にはまず新NISAの活用を検討すると良いでしょう。
また、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」は併用可能であり、自分のライフスタイルや資産状況に応じて柔軟に使い分けられます。
毎月コツコツ積み立てる「つみたて投資枠」は若い世代に人気ですが、年齢を重ねてまとまった資金がある人は「成長投資枠」で一括投資を行うこともできます。
さらに、新NISAでは非課税で保有できる期間が無期限化されたため、長期的な資産形成をより自由度高く行えるようになりました。
2. 【利回り別】50歳から65歳まで「毎月5万円」を積立投資した場合の資産額はいくらに？
では、実際に運用した場合の資産額をシミュレーションしてみましょう。
- 期間：50歳から65歳までの15年間
- 積立額：毎月5万円
- 利回り：1～5％
2.1 【資産はいくらになる？】積立投資「毎月5万円」×15年×想定利回り「利回り1～5％」
想定利回り：資産評価額※元本は900万円
- 年1％：970万6000円
- 年2％：1048万6000円
- 年3％：1134万9000円
- 年4％：1230万5000円
- 年5％：1336万4000円
前提として元本を900万円とした場合、利回り1～2％で運用できれば最終的に1000万円前後の資産形成が見込めます。
利回り4％であれば約1200万円、5％なら1300万円超となり、利回りの差によって最終的な資産額に大きな開きが生じることがわかります。
もっとも、実際の利回りは事前に予測できず、元本割れのリスクを伴う点は忘れてはいけません。
ただし、このようなシミュレーションを重ねることで、運用を現実的に考えやすくなります。
リスク許容度は家庭ごとに異なるため、老後資金という大切な資産を守るためにも、自分たちに合った範囲でリスクを設定し、運用方針を検討することが重要でしょう。
3. 50歳代から始める「賢い資産形成」を考えてみよう
50歳代は子育てが落ち着き、老後資金づくりへの関心が高まる時期です。
「もう時間がない」と焦りを感じやすい年代ですが、この時期だからこそ取り組める資産形成の方法もあります。
収入が増える一方で、子どもの独立によって支出が減るケースも多く、貯蓄しやすい環境が整いやすいのです。
まずはライフスタイルの変化に合わせて家計を見直し、毎月どの程度を貯蓄に回せるかを把握してみましょう。
そのうえで余剰分を投資に回せるかどうかを検討することが大切です。
積立投資にはリスクが伴いますが、複利の力で資産を増やせる可能性もあります。
投資を考える際には、自分のリスク許容度、目標とする利回り、投資対象の商品、積立額といった要素を整理し、計画的に進めましょう。
また、近年は60歳を過ぎても働き続ける人が増えています。
働き方を見直して収入を確保すれば、老後資金の不足を補う手段にもなります。
資産運用と就労収入の両面から、老後に備えた収入確保の方法を考えていきましょう。
4. おわりに
本記事では、新NISA制度のポイントやシミュレーションを見てきました。
NISA制度は老後資金づくりの強い味方になりますが、投資である以上、元本が保証されるわけではなく、日々の値動きがある点は理解しておく必要があります。
大切なのは「リスクを理解したうえでどう向き合うか」です。そのためにも、ひとつの商品や手段に偏らず、分散投資を意識することが基本になります。株式、投資信託、債券など複数の手段をバランスよく取り入れることで、リスクを抑えつつ安定した資産形成につなげられるでしょう。
まずは利用できる選択肢を整理し、自分のライフプランやリスク許容度に合った方法を見極めることから始めてみてください。
