3. まとめ

積立投資では、安定的な運用を目指しても短期的に元本割れする可能性があります。しかし、長期的に続ければ、雪だるま式に利益が少しずつ積み上がり、資産を増やすことが期待できます。

こうした資産形成には、NISAの活用が非常に有効です。NISAは投資で得た利益に税金がかからないため、将来に向けた資産づくりのハードルを下げ、長期・安定的な運用を支える強力な手段となるでしょう。

なお、金融庁は令和8（2026）年度の税制改正要望として、子ども支援の一環や若年層・高齢層の資産形成を後押しするため、つみたて投資枠の対象年齢や商品範囲の見直しを提案しています。

2014年に始まったNISAは、当初は非課税で運用できる期間が限られていました。2024年には恒久化され、より資産形成に活用しやすい制度へと進化しています。今後も対象商品の拡充など、さらなる制度の充実が期待されています。

参考資料

和田 直子