4. 現役時のうちから「老後のための備え」をしておこう

本記事では、シニア世代の「生活の実態」や「年金受給の現状」について解説していきました。

およそ6割の世帯は年金だけでは生活を維持できず、就労や貯蓄の取り崩しで老後を支えているのが実情です。

貯蓄が十分でない場合には、生活費を補う手段として「働く」ことに依存せざるを得ません。

しかし、加齢に伴って体力や健康面の不安が増し、現役時代のように安定して働き続けることは難しいのが現状です。

だからこそ、現役世代のうちに老後の収支を試算し、早めに準備を始めておくことが欠かせません。

その際、預貯金だけに頼るのではなく、NISAやiDeCoといった税制優遇制度を活用しながら資産運用を取り入れることで、複利の効果を活かした効率的な資産形成が可能になるでしょう。

参考資料

和田 直子