9月は、行楽の秋、食欲の秋など、さまざまな楽しみがある季節です。気候が安定し過ごしやすくなる一方で、老後の生活資金について考えるには良い機会かもしれません。
なぜなら、健康寿命と平均寿命の間に存在するギャップを埋めるためには、早期からの備えが不可欠だからです。高齢になっても働き続ける人が増えているとはいえ、健康不安や医療費・介護費の増加は誰もが直面する課題です。
本記事では、厚生労働省や総務省の最新データをもとに、シニア世代の経済状況を詳しく解説します。平均貯蓄額や毎月の家計収支、さらには生活の健全性を測るエンゲル係数など、具体的な数字を通じて老後の現実を明らかにします。
老後の生活を豊かにするためのヒントが、きっと見つかるはずです。
1. 健康寿命と平均寿命のギャップ
厚生労働省発表の「令和5年 簡易生命表」によると、2023年時点の平均寿命は男性81.09歳、女性87.14歳です。
また、総務省の「2024年（令和6年）労働力調査」（2025年1月公表）によると、全就業者数6781万人のうち「65歳以上の就業者数」は前年に比べて16万人増加の930万人で、働くシニア層は年々増えていることがわかります。
一方で、2022年時点での健康寿命（※）は、男性72.57歳、女性75.45歳です。平均寿命と健康寿命の間には、男女ともに大きなギャップが存在します。男性は約8.5年、女性は約11.7年もの間、健康上の問題で日常生活が制限される可能性があるのです。この期間は、医療費や介護費といった経済的な負担が増加する可能性あります。そのため、現役時代からこの「健康ではない期間」に備えた計画的な準備を考えることが非常に重要になります。
※健康寿命とは：「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」のこと。
働くシニア世代を後押しする仕組みは整いつつあります。しかし、医療費や介護費などがかさむ世代でもあるため、健康面での不安を感じることも増えるのではないでしょうか。
