前々週のリバウンドが帳消しになった1週間
先週（2015年8月31日 ‐ 9月4日）、株式市場は世界的に下落しました。中国製造業PMI（景況感のインデックス）と日本の7月の鉱工業生産指数が弱い数値となり、下支え材料も少ない環境でした。
特に、年初来世界的に見て好調なパフォーマンスであった日本株の下落が目立ちます。週後半中国市場が休場したため、その代替として日本株の売りが加速したのかもしれません。
欧州中央銀行（ECB）の理事会では景気・物価見通しが引き下げられ、金融緩和姿勢が確認されました。ユーロ安と欧州の金利低下を招いたものの、欧州株の反発材料にはなりませんでした。また、もう1つの注目材料である米国の8月の雇用統計は雇用の拡大や賃金の上昇を確認する内容でしたが、9月の米国利上げに直結するほどのインパクトはなかったようです。この結果ドルは対円で下落しています。
注：現地通貨ベース、為替は円安が+、円高が‐表示
注：現地通貨ベース、為替は円安が+、円高が‐表示
中国市場、新興国通貨の行方に注目が集まる一週間に
週末にかけてG20が開催され、金融市場の混乱に対して各国が懸念を共有していることは確認されました。しかし、共同声明の行間に即効性のある具体的なアクションプランを読み込むことは難しそうです。
従って、次のポイントは中国のマクロ指標と日・米の金融政策になりますが、これはいずれも9月13日以降のイベントになります。今週は、休暇明けの中国市場、通貨安が進むブラジル・レアルや南アフリカ・ランドの動向に注目が集まる展開になりそうです。
個別銘柄を見る上でのポイント：中国関連・アップル関連
個別銘柄の値動きにも関心を払っておきたいところです。中国リスクの影響が少ない銘柄などが物色され始めるのか。そして、9月9日（日本時間では9月10日）に予定されている米アップルのイベント（iPhoneを始めとするアップルの新製品やサービスの発表）を受けての関連企業の株価は要チェックです。
【2015年9月6日 投信1編集部】
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LIMO編集部
