4. 「貯められる世帯」と「貯められない世帯」3.資産形成をしているかの違い

資産形成をすることで、効率的に貯蓄を増やせる可能性が期待できます。

例えば、毎月3万円の貯蓄を30年間続けた場合の貯蓄額は1080万円ですが、毎月3万円の積立投資を年率4%で運用した場合、30年後の資産評価額は2082万円となり、2倍近く貯蓄額に差が出ます。

もちろん投資に絶対はないため損するリスクもありますが、長期間の積立投資などにより資産を増やせる可能性が期待できます。

家計や資産の状況を確認し、余剰資金を用いて資産運用を検討するのもよいでしょう。

ただし、価格変動リスクが伴うため、金融商品ごとに異なる特徴や市場の動向などをよく理解したうえで、資産運用について考えることが大切です。

また、資産運用を検討する場合、新NISAを活用すると、利益に対して税金がかからないメリットが得られます。

通常の投資は利益に対して約20%の税金がかかりますが、新NISAで投資をすれば利益に対して税金がかかりません。

そのため、新NISAを活用しないケースを比べ、利益が出たときの手取り額が多くなることが期待できます。

新NISA

新NISA

出所:金融庁「NISAを知る」

5. 「老後2000万円」が必要かは世帯によって異なる

本記事では、老後2000万円を貯められる世帯と貯められない世帯の違いを確認しました。

ただし、老後に2000万円が必要なのかは世帯によって異なります。

年金の受給額が多い世帯や生活コストが低い世帯は、2000万円なくてもゆとりのある老後を過ごせるかもしれません。

一方で、年金をあまりもらえない世帯や賃貸などで生活コストが高い世帯は、2000万円あっても老後生活は難しい場合があります。

ぜひ、自分の世帯がいくら老後資金が必要なのかを、シミュレーションしてみてください。

必要な金額がわかれば、毎月の貯蓄目標を立てられるでしょう。

参考資料

苛原 寛