【老後2000万円】「貯められる世帯」と「貯められない世帯」3つの違いとは?《70歳代二人以上世帯》貯蓄が2000万円以上ある割合はどれくらい?
《年収・固定費・資産形成》「貯められる世帯」と「貯められない世帯」の違いを解説
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長寿化と物価上昇が続く日本では、老後に向けたお金の問題は深刻です。
老後にお金がなくなり、ゆとりのある老後生活を送れない世帯も多くあります。
そのような中で、老後を迎える前に2000万円を用意したいと思う世帯もあるでしょう。
ただし、金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査」によると、70歳代二人以上世帯で貯蓄が2000万円以上ある世帯の割合は、27.9%です。
また、貯蓄の中央値は800万円となっています。
1. 70歳代二人以上世帯の貯蓄額
- 非保有 :20.8%
- 100万円未満 :5.4%
- 100~200万円未満 :4.9%
- 200~300万円未満 :3.4%
- 300~400万円未満 :3.7%
- 400~500万円未満 :2.3%
- 500~700万円未満 :4.9%
- 700~1000万円未満 :6.4%
- 1000~1500万円未満 :10.2%
- 1500~2000万円未満 :6.6%
- 2000~3000万円未満 :8.9%
- 3000万円以上 :19.0%
- 無回答 :3.5%
- 平均値 :1923万円
- 中央値 :800万円
そのため、貯蓄が2000万円以上ある世帯はあるものの、少数派であることがわかります。
では、貯蓄を老後に向けて2000万円貯められる世帯と貯められない世帯とでは、何が違うのでしょうか。
本記事では、「老後2000万円」貯められる世帯と貯められない世帯の違いを3つ解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
著者
1級ファイナンシャル・プランニング技能士。慶應義塾大学商学部会計ゼミにて会計を学んだ後、東京海上日動火災保険株式会社に就職。企業が事業活動を行ううえでの自然災害や訴訟に対するリスク分析・保険提案を3年間行う。「企業が倒産しない」・「事業で安定的に利益を出す」ための適切な保険でのリスクヘッジの提案に努めた。
特に、製造業者や工事業者に対する賠償責任保険や工事保険の提案が得意。取引先企業の社長・経理・人事・プロジェクト担当者など様々な部署への営業活動を行った。上場企業の新規事業に対する保険提案が評価され、全国社員への社内プレゼンを実施した経験もある。
また、1級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格を活かし、取引先従業員に対するNISAやふるさと納税に関するセミナーの実施経験有。現在は、SNSやWebコンテンツを通じて金融情報の発信を支援する株式会社ファイマケの代表を務める。
監修者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
執筆・編集した記事は、累計で1億PVを超える実績があり、Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成。老後の生活設計、年金制度の最新動向、ライフイベントに備えた資産形成などに強みをもつ。
メンバー全員が【1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)】【2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)】【CFP®資格】【一種外務員資格(証券外務員一種)】などの専門資格を保有し、実務から得た知識をもとに、複雑なお金の問題を「わかりやすく、正確に」伝えることに注力している。
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