マイクロLEDディスプレー、ブイテクが新技術 独自製造プロセスでフレキシブル化を提案

マイクロLEDの実用化に向けた動きが加速してきた。スマートフォンやテレビのディスプレーに適用するには越えるべきハードルがまだまだあるが、スマートグラスやヘッドマウントディスプレーに搭載される1インチ前後の小型ディスプレーや、その光源として商用化しようとする動きが具体化しつつある。大型ディスプレーに用いるには少なくとも3～5年の開発が必要との見方が大勢を占めているが、小型ディスプレーとしては早ければ2019年にも搭載商品がお目見えするかもしれない。

いよいよというべきか、スマホにおける台数の限界性が明確に見えてきた。世界のスマホ出荷台数は2017年に15億台となったが、2015年から3年間ほとんど伸びていない。2018年に期待する向きもあったが、アップルが華々しく発表した期待の新製品も完全に伸び悩んでおり、おそらく全体で良くて横ばいという状況なのだ。

2018年中ごろから一気に風向きが変わった半導体設備投資。サムスンや東芝といったメモリー大手各社が新規投資を抑制するなど、18年上期の好調から一転、下期は調整局面となった。そのなかでも、韓国SKハイニックスだけは強気の投資戦略を維持していた。DRAMならびにNANDフラッシュで設備導入時期の前倒しを要請、シェアや技術格差を埋める好機と捉え、積極的な動きを見せていた。しかし12月に入り、その姿勢が一気に崩れた。韓国・清州にあるNAND新工場「M15」の設備導入を中断、中国・無錫にあるDRAM新棟「C2F」の導入規模に関しても、見直しがかかったもようだ。