9月に入り、夏の疲れを感じつつも新しい季節へ気持ちを切り替える時期となりました。転職やキャリアの見直しを考える人にとっても、この時期は将来設計を整理する良いタイミングです。
特に気になるのが「自分の年収は同年代や同業種と比べてどのくらいなのか」という点ではないでしょうか。
年収は生活のゆとりだけでなく、将来のライフプランや資産形成、老後の備えにも大きく関わってきます。
本記事では、男性の年代別の平均年収や、業種ごとの平均年収についてご紹介します。ご自身のキャリアや収入を客観的に振り返るきっかけになれば幸いです。
1. 【男女別でも比較】日本の給与所得者の平均年収は「460万円」
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年間を通じて勤務した給与所得者は約5076万人で、平均年収は約460万円となりました。
平均年収を「全体」と「男女別」で確認すると、次のとおりです。
1.1 【全体・男女全体】日本の給与所得者の平均年収はいくら？
- 全体 460万円
- 男性 569万円
- 女性 316万円
全体の平均年収は460万円ですが、男女間にはおよそ250万円の開きがあります。
以下では、正社員と非正社員に分けた男女別の平均年収を整理します。
1.2 【全体・男女全体】正社員（正職員）の平均年収はいくら？
- 全体 530万円
- 男性 594万円
- 女性 413万円
正社員の平均年収は、男性がおよそ600万円近くであるのに対し、女性は400万円台にとどまっています。
一方、非正社員の平均年収は全体で約200万円となっています。
1.3 【全体・男女全体】正社員（正職員）以外の平均年収はいくら？
- 全体 202万円
- 男性 269万円
- 女性 169万円
2. 【年代別】20～50歳代・男性の平均年収はいくら？
先に述べたように、平均年収には男女間で差が見られます。
そこで本章では、年代ごとの平均年収について確認していきましょう。
2.1 【男性・年代別】平均年収を一覧表を確認
- 20～24歳：279万円
- 25～29歳：429万円
- 30～34歳：492万円
- 35～39歳：556万円
- 40～44歳：612万円
- 45～49歳：653万円
- 50～54歳：689万円
- 55～59歳：712万円
男性の年収は20歳代前半では200万円台ですが、20歳代後半になると400万円を超えます。
日本全体の平均年収である460万円を上回るのは30歳代前半で、その後40歳代前半には569万円を超え、600万円台に到達します。
さらに、50歳代後半では700万円を超える水準となっています。
こうした傾向をより深く理解するために、次に給与階級別の割合を確認していきましょう。
男性の給与階級別の分布を見ると、多い順に以下のような構成となっています。
- 「400万円超 500万円以下」17.5％
- 「300万円超 400万円以下」14.9％
- 「500万円超 600万円以下」14.0％
- 「600万円超 700万円以下」10.0％
- 「200万円超 300万円以下」9.7％
給与階級別の中で、年収500万円以上の層は男性全体の48.3％を占めています。
3. 【業種別でも比較】平均年収が高い業種はどれ？
年収は、従事する業種や職種、さらには企業規模によっても大きな差が生じます。
ここでは、業種別の平均年収を高い順に確認していきましょう。
- 電気・ガス・熱供給・水道業：775万円
- 金融業・保険業：652万円
- 情報通信業：649万円
- 学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業：551万円
- 建設業：548万円
- 複合サービス事業：535万円
- 製造業：533万円
- 運輸業・郵便業：473万円
- 不動産業・物品賃貸業：469万円
- 医療・福祉：404万円
- 卸売業・小売業：387万円
- サービス業：378万円
- 農林水産・砿業：333万円
- 宿泊業・飲食サービス業：264万円
平均年収を業種別に見ると、「電気・ガス・熱供給・水道業」が700万円を超え、続いて「金融業・保険業」や「情報通信業」も600万円台となっています。
このことから、平均年収の差は性別や雇用形態だけでなく、従事する業種によっても大きく左右されることが分かります。
4. 収入と資産を育てるためには？まずは情報収集から
本記事では、年代別・業種別の平均年収について確認してきました。
業種によっても年収には差があるため、今後のキャリアプランを考える際には業界全体の水準を知っておくことが大切です。
また、近年は資産運用による資産形成に注目が集まっています。投資信託などを活用する方も増えていますが、銘柄を選ぶ際にはご自身の業界や関連企業が含まれているかどうかをチェックしてみるのも一つの方法です。今後の動向を予測しやすくなるかもしれません。
ただし、資産運用には元本割れのリスクもあります。メリットとデメリットを理解したうえで、情報収集をしっかり行い、自分に合った方法を検討していきましょう。
