3. 業種によって平均年収に違いはある？最も高いのは「775万円」
これまで企業規模別の平均年収や貯蓄額を確認してきましたが、収入はそれだけで一概に決まるわけではありません。
国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、業種別の平均年収は次のような結果となっています。
3.1 業種別の平均年収を一覧でチェック
- 電気・ガス・熱供給・水道業：775万円
- 金融業・保険業：652万円
- 情報通信業：649万円
- 学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業：551万円
- 建設業：548万円
- 複合サービス事業：535万円
- 製造業：533万円
- 運輸業・郵便業：473万円
- 不動産業・物品賃貸業：469万円
- 医療・福祉：404万円
- 卸売業・小売業：387万円
- サービス業：378万円
- 農林水産・砿業：333万円
- 宿泊業・飲食サービス業：264万円
上記から、同じ会社員であっても業界ごとに収入の水準が大きく異なることが明らかです。
また、同じ業種内でも役職や仕事内容によって収入に差があるのが現実です。
こうした背景を踏まえると、業界や職種の特性だけでなく、将来のキャリア形成も視野に入れながら、自分に合った働き方を検討することの重要性が増していると言えます。
近年では、副業を認める企業も増加しており、働き方改革やリモートワークの普及により、収入源を一つに絞らない選択肢が一般的になってきました。
ボーナスの時期は、自身の収入や資産状況を見直す良い機会でもあるため、これを機に今後のキャリアやライフプランを考えることも一つの有効な方法かもしれません。
4. これからの時代に求められる力を身につけよう
ここまで大企業と中小企業の平均年収の差について詳しく見てきました。
現役時代の年収が高ければ、その分、将来受け取れる年金額も多くなります。
とはいえ、中小企業に勤めている方でも、スキルや資格を身につけることで年収アップや、大企業への転職といった選択肢を広げることが可能です。
まずは、今の時代に求められているスキルや資格について、自分でしっかりと調べてみることが第一歩です。
将来のために、できることから少しずつ取り組んでみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」
- 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
- 総務省「2024年(令和６年)家計調査/ 貯蓄・負債編 二人以上の世帯 詳細結果表（8－7表）」
- 国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査結果について」
- 株式会社帝国データバンク「上場企業の「平均年間給与」動向調査（2024年度決算）」
筒井 亮鳳
