長らく物価高が続いているため、「もっと収入を増やしたい」と感じている方は多いのではないでしょうか。
普段の生活で、周りの人が「どれくらいの収入を得ているのか」知る機会は少ないかもしれません。
日本人の平均年収はおよそ460万円ですが、男女別の「30歳代・40歳代・50歳代」の平均年収はいくらでしょうか。
今回は、国税庁のデータをもとに、日本人の平均年収が実際どうなっているのか、詳しく解説します。
男女別で「年収のボリュームゾーン」と「割合」も確認しますので、ぜひ参考にご覧ください。
1. 男女別「30歳代・40歳代・50歳代」平均年収はいくら？
国税庁が公表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年間を通じて勤務した給与所得者は合計で約5076万人（男性が約2887万人、女性が約2189万人）です。
平均年収は、およそ460万円となっています。
平成26年の平均年収が421万円だったのに対し、その後は増加傾向にあります。
具体的には、令和4年に日本の平均年収は「400万円台後半」となり、令和5年には「460万円」に達しています。
しかし、平均年収は年代によって異なります。
次は、年代別の平均年収を詳しく見ていきましょう。
2. 男女別「30歳代・40歳代・50歳代」平均年収はいくら？
国税庁が公表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年代別の平均年収は以下のとおりです。
2.1 男性：年代別・平均年収
- 30～34歳：492万円
- 35～39歳：556万円
- 40～44歳：612万円
- 45～49歳：653万円
- 50～54歳：689万円
- 55～59歳：712万円
男性の平均年収は30歳代前半の時点で全国平均を上回り、40歳代に入ると600万円台に達していることがわかりました。
なお、50歳代後半には700万円を超える水準となっています。
上記の結果から、男性の収入は、年齢が進むにつれて上昇している傾向が見て取れます。
2.2 女性：年代別・平均年収
- 30～34歳：345万円
- 35～39歳：336万円
- 40～44歳：343万円
- 45～49歳：343万円
- 50～54歳：343万円
- 55～59歳：330万円
女性の場合、20歳代後半で平均年収は353万円まで上昇します。
しかし、30歳代以降はわずかに減少し、その後も300万円台で推移していることがわかりました。
女性は全年代を通じて、全体の平均年収を上回る層は見られませんでした。
上記の背景として、出産や育児などのライフイベントにより、働き方を見直す女性が多い傾向にあるという社会的要因があると考えられます。
近年は働き方や価値観の多様化が進んでおり、今後こうした傾向にも変化が現れる可能性があります。
3. 男女別「年収のボリュームゾーン」と「割合」を確認！
同調査より、日本の給与所得者の給与階級別割合から、男女別で「年収のボリュームゾーン」を見ていきましょう。
給与の階級別に見ると、男性では以下の階層に該当する人が特に多く、全体として年収400万円台に集中している傾向にあります。
3.1 「男性」年収のボリュームゾーンと割合
- 「400万円超 500万円以下」17.5％
- 「300万円超 400万円以下」14.9％
- 「500万円超 600万円以下」14.0％
その一方で、女性の年収のボリュームゾーンは以下のとおりとなっています。
3.2 「女性」年収のボリュームゾーンと割合
- 「100万円超 200万円以下」20.5％
- 「200万円超 300万円以下」19.6％
- 「300万円超 400万円以下」18.1％
女性の場合、年収100万円台の割合が高いのは、家庭や育児などの事情によりパートタイムや短時間勤務を選ぶ人が多い傾向にあることが要因として考えられます。
なお、一般的に「高収入」とされる年収1000万円以上の層を見てみると、「男性は全体の約8.6％」「女性は1.4％」にとどまっています。
この数字から、高所得者層における男女差が依然として大きいことがわかりました。
4. ライフスタイルに合った年収を目指そう
本記事では、男女別の年収帯や、平均年収について詳しく解説していきました。
なかには、高年収を目指すことを働くことの目標としている方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、総所得が高くなるとその分、納める税金も増加してしまう点には注意が必要です。
筆者はFPとしてお金に関する相談を受ける機会が多いですが、節税の相談を受けることも多いです。
保険料控除を活用したり、iDeCoなどの節税効果を期待できる金融商品を取り入れたりすることで、税負担を抑えることが期待できます。
税金ともうまく付き合っていきながら、ライフスタイルに合った年収を目指してみてはいかがでしょうか。
