貯蓄性保険は本当に必要か定期保険とiDeCoとNISA（つみたてNISA）を組み合わせる

貯蓄性保険とは聞きなれないという方もいらっしゃるのではなないでしょう。今回は、貯蓄性保険とはどのようなものか、そして必要な保険なのかについて見ていきたいと思います。

貯蓄性保険とは何か

貯蓄性保険とは、「養老保険」をイメージすると分かりやすいでしょう。

養老保険では、一定の保険期間内に死亡した場合に死亡保険金を受け取ることができます。また、満期に生存していた場合には、満期保険金が戻ってきます。このように、養老保険は、万が一の保障もあり、また何もなければそれまでにかけてきた保険金が満期に戻ってきます。

保険が長期間に渡り払い込んだ保険金が保険会社によって運用されていることで、自分が支払った保険料合計よりも満期に受け取れる満期保険金が多い場合があります。その際には、結果として「貯蓄」がされているということから、こうした側面をとらえて「貯蓄性保険」といわれます。

また、「終身保険」のように満期保険金がないタイプの保険でも、たとえば、60歳で解約して解約返戻金を受け取ることもできます。これも自分が支払った保険料合計よりも解約返戻金が多いこともあり、こうした面も終身保険が「貯蓄性保険」にグルーピングされる要因でしょう。

終身保険の場合には一生涯保障が続きますので、基本的には満期がある養老保険とは分けて考えるべきです。

ここでは、仮に養老保険を検討している人がいたとして、養老保険以外の選択肢はあるのでしょうか。

ひとつは、貯蓄機能をあきらめて「定期保険」に入る選択肢があります。定期保険では、一定の保険期間内に死亡した場合に死亡保険金が受け取れます。

では、貯蓄はどうしたらよいのでしょうか。

生命保険は昔から年末調整などでおなじみの生命保険料控除の制度などもあり、一部非課税枠の恩恵がありました。

しかし、現在は、貯蓄においては、個人型確定拠出年金である「iDeCo（イデコ）」や少額投資非課税制度の「NISA（ニーサ）」や「つみたてNISA」などもあり、投信信託を中心に運用の選択肢が増えてきています。

したがって、貯蓄性保険に貯蓄機能を求めなくとも、自分で運用に取り組むことで、非課税枠なども活用しながらお得に貯蓄をしていくことが可能な時代になっています。

「保険を買ったことはあるが、投資信託や株式で資産運用をしたことはない」という方もいるかもしれませんが、たとえば、「つみたてNISA」には国が定めた基準を満たした投資信託だけがラインナップされており、選択する際にはその中から選べばよいということになっています。

では、保険の存在意義がないかといえばそうではありません。万が一の時に遺族への保障は必要なシーンは多いでしょう。そうした際には、保険は今も昔も使い勝手の良い金融商品です。

ただ、これまで述べてきたように、「貯蓄」つまり「資産運用」についていえば、以前と比べると非課税枠なども活用できる制度が整えられ、必ずしも保険にその領域を頼みにしなくともよいということになっています。

金融商品はシンプルな仕組みのものを上手に組み合わせて、自分の欲しい目的を実現できると効率が良さそうです。

青山諭志