4. 【年齢別】20歳代~70歳以上の働く世帯《ホントの貯蓄額》は平均いくら?
貯蓄から負債を差し引いた純貯蓄額、いわば「ホントの貯蓄額」も見てみましょう。
- ~29歳:▲599万円
- 30~39歳:▲967万円
- 40~49歳:▲147万円
- 50~59歳:1003万円
- 60~69歳:2112万円
- 70歳~:1905万円
- 全体:555万円
各年代の純貯蓄額を見ると、30歳代が▲967万円と最も低く、大幅なマイナスとなっています。住宅ローンの借り入れ、結婚、子育てといった大きなライフイベントが重なり、支出が増えやすい時期ですね。
40歳代から50歳代にかけても、純貯蓄額はまだ低い水準にとどまります。50歳代は年収のピークを迎えるサラリーマンも多い時期ですが、ピークを迎えた子どもの教育費と住宅ローンが、ダブルで家計を圧迫する世帯もあるでしょう。
一方で、50歳代から60歳代にかけては純貯蓄額が大きく増加しています。これは、住宅ローン完済や子どもの独立などによって、コアな支出がいったんが落ち着き、貯蓄に回せる金額が増える世帯が多くなることも、背景にあると考えられるでしょう。
このように、世帯の貯蓄額は、そのときどきのライフイベントと密接に関連しています。
住宅購入や子育て、そして老後資金の準備と、私たちとお金の付き合いは生涯続きます。いまの自分のライフステージと平均値を比べてみることで、今後の家計戦略を立てるヒントが見つかるかもしれませんね。
5. まとめにかえて
貯蓄を増やすには、いまの家計の現状を正確に把握することが大切です。
とはいえ、日ごろの節約だけでは限界があるのも事実でしょう。転職、副業、資産運用など、取り組みやすい方法で「収入を増やす」ための具体的な方法を考えてみるのも一案です。
働き方の多様化が進み、社会全体で仕事への向き合い方が変化するいま。定年退職後も働きづつけるスキルや人脈、さらには体力を身につけておくことは、長期的なマネープランにおいて、きっとプラスに働くことが多いでしょう。
単にお金を「稼ぐ・貯める」だけではなく、「人生100年時代」をより豊かに、安心して過ごすための大切な戦略となるかもしれませんね。
参考資料
- 総務省統計局「家計調査報告(貯蓄・負債編)―2024年(令和6年)平均結果―(二人以上の世帯)」
- 総務省統計局「家計調査 貯蓄・負債編 第8-5表<貯蓄・負債>世帯主の年齢階級別貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)」
- 総務省統計局「用語の解説」
6.1 【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」[貯蓄・負債編]によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構(旧郵政公社)、銀行及びその他の金融機関(普通銀行等)への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金(加入してからの掛金の払込総額)並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券(株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面)といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。
6.2 【ご参考】年間収入とは
総務省統計局の「家計調査」における「年間収入」とは、世帯全体の過去1年間の収入(税込み収入)です。以下1~6の収入の合計金額となっています。
1. 勤め先収入(定期収入、賞与等)
2. 営業年間利益(原材料費、人件費、営業上の諸経費等を除く。)
3. 内職年間収入(材料費等を除く。)
4. 公的年金・恩給、農林漁業収入(農機具等の材料費、営業上の諸経費等を除く。)
5. その他の年間収入(預貯金利子、仕送り金、家賃収入等)
6. 現物消費の見積り額
吉沢 良子