6月に入り、ボーナスが支給される方もいらっしゃるかと思います。賞与や月収は年収を左右する大きな要素ですが、年収については人と話しにくい話題でもあり、平均的な年収を知る機会は意外と少ないものです。
今回は、国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」をもとに、日本人の平均年収について詳しく見ていきましょう。
男性の年代別の平均年収や、業種別の平均年収についても確認しますので、参考にしてみてください。
1. 【男女別ではいくら？】日本の給与所得者の平均年収は「460万円」
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年間を通じて勤務した給与所得者は約5076万人で、平均年収は約460万円となっています。
平均年収を「全体」と「男女別」でみると以下のようになります。
1.1 【全体・男女全体】日本の給与所得者の平均年収
- 全体 460万円
- 男性 569万円
- 女性 316万円
全体の平均年収は460万円ですが、男女間では約250万円の差が確認されています。
以下に、正社員と非正社員それぞれの男女別平均年収をまとめます。
1.2 【全体・男女全体】正社員（正職員）の平均年収
- 全体 530万円
- 男性 594万円
- 女性 413万円
正社員の平均年収は、男性が約600万円近くに対し、女性は400万円台となっています。
1.3 【全体・男女全体】正社員（正職員）以外の平均年収
- 全体 202万円
- 男性 269万円
- 女性 169万円
正社員以外の平均年収は、全体でおよそ200万円となっています。
2. 【20～50歳代はいくら？】男性の平均年収を年代別で確認
先ほども触れたように、平均年収は男女で差があるため、本章では年代別の平均年収を見ていきましょう。
2.1 【男性・年代別】平均年収一覧表をチェック
- 20～24歳：279万円
- 25～29歳：429万円
- 30～34歳：492万円
- 35～39歳：556万円
- 40～44歳：612万円
- 45～49歳：653万円
- 50～54歳：689万円
- 55～59歳：712万円
男性の年収は、20歳代前半で200万円台ですが、後半になると400万円を超えます。
日本全体の平均年収460万円を超えるのは30歳代前半で、その後40歳代前半には569万円の平均年収を突破し、600万円台に達します。
さらに50歳代後半では700万円以上の年収となっています。
これらの傾向をさらに詳しく理解するために、次に給与階級別の割合を見ていきましょう。
男性の給与階級別の割合は、多い順に以下のようになっています。
- 「400万円超 500万円以下」17.5％
- 「300万円超 400万円以下」14.9％
- 「500万円超 600万円以下」14.0％
- 「600万円超 700万円以下」10.0％
- 「200万円超 300万円以下」9.7％
男性のうち、年収が500万円以上の割合は48.3％にのぼっています。
3. 【業種別】平均年収が高い業種はどれ？
年収は業種や職種、会社の規模によっても大きく変わります。
ここでは、業種別の平均年収を高い順に見ていきましょう。
3.1 業種別の平均年収をチェック
- 電気・ガス・熱供給・水道業：775万円
- 金融業・保険業：652万円
- 情報通信業：649万円
- 学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業：551万円
- 建設業：548万円
- 複合サービス事業：535万円
- 製造業：533万円
- 運輸業・郵便業：473万円
- 不動産業・物品賃貸業：469万円
- 医療・福祉：404万円
- 卸売業・小売業：387万円
- サービス業：378万円
- 農林水産・砿業：333万円
- 宿泊業・飲食サービス業：264万円
平均年収は「電気・ガス・熱供給・水道業」が700万円を超え、「金融業・保険業」や「情報通信業」も600万円台を記録しています。
このように、性別や雇用形態だけでなく、業種によっても平均年収には大きな差があることが明らかです。
4. キャリアプランは長い目で見て考えましょう
今回は、男女の年代別と業種別の平均年収を見てきましたが、選ぶ業種によって収入に大きな違いがあることが分かりました。自身のキャリアを考えるときには、業界全体の平均収入も参考にすると良いかもしれません。
もちろん、どんな仕事を選ぶかは、年収だけでなくやりがいや適正、労働環境などもポイントになります。自分に合った仕事を選べるよう、業界や職種の研究をしっかりしておく必要があります。
また、近年では定年退職を65歳と定めている企業も増えており、現役で働く期間が長くなっています。老後の生活のことも考え、長い目でキャリアプランを考えておくと良いでしょう。
参考資料
橋本 優理
