DRAMは死なず、PC出荷が6年ぶり増 価格上昇は終わっても多様なアプリに盤石な需要 2018.10.25 06:00 公開 執筆者泉谷 渉 1980年代のニッポン半導体の黄金伝説は、そのほとんどがDRAMを中心とする製品構成にあった。1M DRAMで一時期世界シェア8割を占めた東芝は、「いつの時代にあってもDRAMを制したものは世界を制す」とまで言っていた。しかしその東芝はあろうことかDRAMを捨ててしまい、フラッシュメモリー一本に絞ってしまった。NEC、日立、三菱電機のDRAM連合軍であったエルピーダメモリは、あえなくも米国マイクロンに取られてしまった。 記事の続きを読む 関連記事 19年上期の半導体装置市場は回復局面? ラムリサーチの発表に懐疑的な見方 半導体製造装置大手の米ラムリサーチは、2018年7~9月期決算発表にあわせて、19年上期(1~6月)売上高が18年下期比で増加する見通しだと明らかにした。18年10~12月期も前四半期比で増収のガイダンスを示しており、18年7~9月期が半導体製造装置市場にとって、ボトムであることを強調した。 サムスン電子に暗雲が漂い始めている理由 「今や韓国のサムスン電子は、世界企業500社売上高番付で第12位にランクされているビッグカンパニーになった。2017年売り上げは約23兆7140億円であり、日本国内の電機トップである日立製作所の9兆3686億円と比べれば大差がついている。サムスンの背中がますます遠くなってきた」 インテルのCPU不足問題、CEOが異例の書簡 8月ごろから表面化してきた、インテルのCPU供給不足の問題。Acerなど台湾PCメーカーは2018年下期の不安要素としてこの問題を取り上げたほか、日系メーカーの間でもこれを問題視する向きが強まってきた。この問題に対し、インテルの暫定CEOであるBob Swan氏が9月28日に、顧客向けに異例の書簡を発表するなど、事態は広範囲にわたる可能性が出てきた。 次世代HDD技術がついに登場、東芝はMAMRで勝負する 2019年に各社が市場投入 米中貿易戦争が半導体・電子部品に及ぼす負のインパクト 半導体製造に燃える中国企業に冷や水、「補助金2000億元」にも影響 LIMOをGoogle検索のお気に入りに登録!詳しくはこちら→ copy URL