1.2 手元にお金を戻す条件の違い
途中、手元にお金を戻す条件も異なります。
新NISAはいつでも途中で売却をすることが可能です。
対して、iDeCoは、原則60歳にならなければ受け取れません。年代にもよりますが、60歳まで原則引き出せないことを考えると、無理のない範囲で活用することが重要になるでしょう。
iDeCoは中途解約できないことをついつい忘れてしまう方が多い傾向にあります。リストラや離婚、病気になったり働けなくなったりすることを考えると、お金を引き出す必要に迫られることもあります。
そういった可能性を踏まえ、「新NISAは万が一のときでも売却できる資金・iDeCoは老後資金」と使い分けて、金融商品や積立金額を考えましょう。
2. 失敗しがちなこと（その2）：家計の資産全体からとれるリスクを考えればよかった
資産全体で考える
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資産形成を考える際、「なるべくリスクを抑えたい」と、初心者ほど、より安定的な金融商品を選びがちです。
リスクは「値下がりすること」「元本が減ること」「損をすること」と思っていませんか。金融におけるリスクとは「価格の振れ幅がある」ということです。
価格が動くこと自体をリスクと捉えるため、リスクを抑える＝大きく値上がりする可能性も低いということになります。
2.1 金融商品でリスクを抑えるのではなく、資産全体
新NISAやiDeCo以外に貯蓄を保有している方も多いでしょう。
ご家庭の貯蓄全体からみると、新NISAやiDeCoをしているものの、場合によってはリスクを抑えすぎた運用になっている場合もあります。その場合は、運用利回りが低くなってしまうことで目標とする金額に到達しないことが考えられます。
個別の金融商品のリスクに目をやるばかりではなく、家庭の資産全体で考えたいところです。
たとえば、全体で見た場合、預貯金が多い世帯は、投資する金融商品のリスクが高くても良いのです。
