お金の情報を得る経路、SNS台頭の一方で進むテレビ離れ

サラリーマン1万人アンケート2018~⑧

お金の情報の入手先が変わりつつあるようです。

サラリーマン1万人アンケートでは、2015年から「お金の情報を入手する際に最も使っている経路はどこか」を聞いてきました。2018年4月の調査の結果を、2015年の結果と比較をしたものが下の表です。

お金の情報を求める人が増加

まずは「特に情報は入手していない」との回答が42.5%から39.5%へと3.0ポイントも減っていることが特徴として挙げられます。調査対象者のうち、投資をしていると回答している人がこの期間に30.4%から33.9%へと増加していることが影響しているのではないかと思われます。

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20代ではSNSへの志向が一気に高まる

「情報を入手していない」人が減った分、増えているところを探すと、FacebookやTwitterといったSNSの利用だということがわかります。

正直なところ、SNSなどは「その情報に強いコミットメントがあるとは思えなかった」ことから、お金の情報の入手先としては力不足ではないかとみていたのですが、20代を中心に2015年比で6.4ポイントも増えていました。若年層へのアプローチにやはりSNSは欠かせないチャネルになってきているようです。

30-40代は金融機関のウェブサイトを重視

もう一つの特徴はTVの情報番組への依存が低下し、金融機関のウェブサイトへの依存が高まっていることです。なかでも30代、40代をみると、金融機関のウェブサイトを選んだ人の比率がTVの情報番組を選んだ人の比率を逆転していることがわかります。その結果、全体で金融機関のウェブサイトを選んだ人が13.7%と、TVの情報番組を選んだ人の13.8%に、並ぶところまで来ました。

デジタル情報への志向が全体として高まっているのは時代の流れとして理解しやすいところですが、それを加速しているのは、つみたてNISAやiDeCoといった若年層の志向に合った制度の導入とそれを推進しているオンライン証券の動きが奏功している点も見逃せません(『活用が進む「つみたてNISA」、利用者はどんな人?』参照)。

お金の情報の入手先 (単位:人、%)

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出所:フィデリティ退職・投資教育研究所、サラリーマン1万人アンケート(2015年、2018年)

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フィデリティ退職・投資教育研究所 所長 野尻 哲史

参考記事

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野尻 哲史
  • 野尻 哲史
  • フィデリティ退職・投資教育研究所
  • 所長

国内外の証券会社調査部を経て、2007年より現職。アンケート調査をもとに個人投資家の資産運用に関するアドバイスや、投資教育に関する行動経済学の観点からの意見を多く発表している。
日本証券アナリスト協会検定会員、証券経済学会・生活経済学会・日本FP学会・行動経済学会会員。
著書には、『老後難民 50代夫婦の生き残り術』、『日本人の4割が老後準備資金0円』(講談社+α新書)や『貯蓄ゼロから始める安心投資で安定生活』(明治書院)などがある。
調査分析などは専用のHP、資産運用NAVIを参照