3. 過去1年間における東京海上ホールディングスの株価の最大上昇日と最大下落日は？
過去1年間、東京海上ホールディングスの株価が対前日比で最も上昇した(もしくは最も下落率が低かった)のは2024年8月6日でした。
変化率は対前日比+16.16%です。
また、最も下落した(もしくは最も上昇率が低かった)のは2024年8月5日でした。
変化率は対前日比▲19.82%です。
4. 2025年3月期第3四半期（累計）の連結決算を発表
東京海上ホールディングスは2025年3月期第3四半期（累計）の連結決算を発表しました。
経常収益が前年同期比10.9%増の6兆2496億8600万円、経常利益は同106.7%増の1兆2191億3500万円、親会社の所有者に帰属する四半期純利益は同73.0%増の8952億1000万円と、増収増益となりました。
併せて2025年3月期通期予想を上方修正しました。
経常利益を前回予想の1兆2400億円から1兆3800億円（前期比63.8%増）、親会社株主に帰属する当期純利益を8800億円から1兆円（同43.7%増）へとそれぞれ引き上げました。
5. まとめにかえて
今回は東京海上ホールディングスの株式のリターンや株価騰落について振り返りました。
保有する銘柄、投資を検討している銘柄の旨味や魅力は、タイミングや状況によって変わります。
気になる銘柄があれば、今回振り返ったような基礎情報を自分で調べてみることをおすすめします。
安達 さやか
執筆者
株式会社モニクルリサーチ
LIMO編集部記者／一種外務員資格（証券外務員一種）／元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科（現・筑紫女学園大学）を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社（現・SMBC日興証券株式会社）に入社。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事した。一種外務員資格（証券外務員一種）保有。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。「くらしとお金の経済メディア～LIMO（リーモ）～」では、人事院、内閣府（金融庁、消費者庁、こども家庭庁）、デジタル庁、総務省、法務省、財務省（国税庁）、文部科学省、厚生労働省、農林水産省（林野庁）、経済産業省（中小企業庁）、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金（厚生年金保険と国民年金）、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。（2024年8月22日更新）
監修者
1991年生まれ。新潟県新潟市出身。2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム（現：株式会社モニクルリサーチ）に入社し、現在はコンテンツ編成本部マネージャー。くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」を中心に、多くの読者の方に幅広いコンテンツを届けるための戦略立案に従事している。
それ以前は、LIMO編集部にてアシスタント・コンテンツマネージャー（ACM）として従事。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信していた。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール（アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど）やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万～数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
最終更新日：2024/09/04
