仕事選びにあたっては、やりがいとともに給料や年間給料である年収はもっとも重要な要素のうちの一つでしょう。給料は会社によっても職位によっても異なるものですが、お金の話は仕事でも友人や知人に直接は聞きにくい内容でもあります。ここでは厚生労働省の「平成29年賃金構造基本統計調査」をもとに、平均年間給与ごとに職業をリストアップしていきます。
職業別年間給与の算出方法
今回の職業別年間給与は厚生労働省「平成29年賃金構造基本統計調査」をもとに算出をしています。同調査の本概況については、10人以上の常用労働者を雇用する民営事業所の客体(6万6260事業所)のうち、有効回答のあった事業所(4万9541事業所)についての集計内容となっています。
また、調査の時期は平成29年6月分の賃金等(賞与、期末手当等特別給与額については平成28年1年間)について平成29年7月に行われたものです。職業別年間給与については、上記の「きまって支給する現金給与額」が12ヶ月あったと仮定し、それに年間賞与その他特別給与額を足し合わせたものとして算出しています。
年収ランキングを見ていきましょう
以下、平均年収のレンジごとに職業をリストアップしていますが、平均年間給与だけをうのみにせず、職業名のリンクをクリックしてください。記事には企業の規模別の平均年齢と勤続年数もあわせて記載してあります。一般的な日本企業であれば、年齢が上がる、もしくは勤続年数が長くなるにしたがって給料が増えるのが普通です。平均年齢が高い、もしくは平均勤続年数が長いことで給与が高いことがあります。しかし、平均年齢が高いことや平均勤続年数が長いことは若い就業者にとっては良いことばかりではないでしょう。
また、同じ職業でも企業規模によって平均年収に大きな差がある職業もあります。そうした場合、極端に高い、もしくは低いほうの企業規模の平均年収にひっぱられた数値が表示されています。このため、その職業全般の姿を映し出したものではないという点に注意してください。
■1200万円以上
■1100万円以上1200万円未満
■1000万円以上1100万円未満
つづく
■800万円以上900万円未満
■700万円以上800万円未満
■600万円以上700万円未満
■500万円から600万円未満
- 電車車掌
- 技術士
- 掘削・発破工
- システム・エンジニア
- 航空機客室乗務員
- 薬剤師
- 発電・変電工
- 社会保険労務士
- 獣医師
- 旅客掛
- 自動車組立工
- 港湾荷役作業員
- 各種学校・専修学校教員
- 自動車外交販売員
- 診療放射線・診療エックス線技師
- 鉄鋼熱処理工
つづく
■400万円から500万円未満
- 配管工
- 製鋼工
- 鋳物工
- 金属・建築塗装工
- デザイナー
- 機械組立工
- 旋盤工
- ガラス製品工
- 自動車整備工
- 溶接工
- 半導体チップ製造工
- 鉄工
- とび工
- 機械検査工
- 板金工
- 建設機械運転工
- プログラマー
- 営業用普通・小型貨物自動車運転者
- 金属プレス工
- 電気めっき工
- 合成樹脂製品成形工
- 玉掛け作業員
- 歯科技工士
- 准看護師
- ボイラー工
- 理学療法士、作業療法士
- 仕上工
- プロセス製版工
- 保険外交員
- 営業用大型貨物自動車運転者
- 看護師
- 一般化学工
- 化学分析員
- 電気工
- 型鍛造工
- クレーン運転工
- 機械修理工
- 測量技術者
- 非鉄金属精錬工
- 臨床検査技師
- 機械製図工
- 圧延伸張工
- フライス盤工
- 精紡工
- 製紙工
- 営業用バス運転者
- オフセット印刷工
つづく
■300万円から400万円未満
- 自家用貨物自動車運転者
- 土工
- 金属検査工
- 電子計算機オペレーター
- 化繊紡糸工
- バフ研磨工
- 介護支援専門員(ケアマネージャー)
- 重電機器組立工
- 個人教師、塾・予備校講師
- 家庭用品外交販売員
- プリント配線工
- 大工
- 栄養士
- 歯科衛生士
- 保育士(保母・保父)
- 紙器工
- 幼稚園教諭
- 建具製造工
- ワープロ・オペレーター
- 織布工
- 調理士
- 製材工
- タクシー運転者
- 福祉施設介護員
- 陶磁器工
- 販売店員(百貨店店員を除く。)
- 守衛
- 家具工
- 自家用乗用自動車運転者
- 通信機器組立工
- 娯楽接客員
- パン・洋生菓子製造工
- 百貨店店員
- ホームヘルパー
- 警備員
つづく
■200万円から300万円未満
まとめにかえて
国税庁によれば、日本の平均給与所得は約420万円です。その水準を考慮すれば、どの職業の平均年間給与が高いのかといったことが理解しやすいのではないでしょうか。
職業を選ぶ際には、勤務地やまた労働環境はどうかといった要素なども重要な判断要素となるでしょう。待遇は職場ごとに異なることもありますが、今回の厚生労働省の調査結果での年間給与を仕事選びの一つの材料としてみてもよいかもしれません。
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LIMO編集部