70歳代「貯蓄2000万円以上」の割合は？シニアに貯蓄格差が広がる理由 貯蓄が少ない人がこれから取り組むべきこと5選

老後の暮らしを考える上で、貯蓄額がどれほどあるかは多くの人にとって大きな関心事です。中でも「70歳代で2000万円以上の貯蓄を持つ人の割合」は、老後の生活の安定を測る一つの指標と言えるでしょう。

2024年の「家計の金融行動に関する世論調査」では、70歳代の貯蓄状況について興味深いデータが示されています。実際にどれくらいの人が十分な貯蓄を持っているのか、その背景にはどのような要因があるのか。

今回は、70歳代の貯蓄状況をもとに、広がる格差の理由や今後の備えについて考えてみましょう。

1. 70歳代（二人以上世帯）の「貯蓄2000万円以上」の割合は27.9％

まずは、70歳代の二人以上世帯のうち、2000万円以上の貯蓄を持っている世帯の割合はどのくらいいるのか見てみましょう。

1.1 70歳代・二人以上世帯「貯蓄額一覧表」（金融資産を保有していない世帯を含む）

• 金融資産非保有：20.8％
• 100万円未満：5.4％
• 100～200万円未満：4.9％
• 200～300万円未満：3.4％
• 300～400万円未満：3.7％
• 400～500万円未満：2.3％
• 500～700万円未満：4.9％
• 700～1000万円未満：6.4％
• 1000～1500万円未満：10.2％
• 1500～2000万円未満：6.6％
• 2000～3000万円未満：8.9％
• 3000万円以上：19.0％
• 無回答：3.5％

結果から、貯蓄額が2000万円以上を持つ世帯は「27.9％」でした。ちなみに、平均は「1923万円」、中央値が「800万円」です。

平均については、一部の富裕層が大きく押し上げていることが考えられます。70歳代の貯蓄額について、小さい順に並べたときに真ん中に位置する「中央値」の800万円のほうが、より実態に近い状況を反映していると言えるでしょう。

気になるのは、貯蓄額200万円以下の世帯の割合となる「31.1％」。

このうち「金融資産非保有」の世帯というのは、「運用の為または将来に備えて蓄えている部分」がないだけで、貯蓄がゼロというわけではありません。日常的に使用する銀行口座の残高には、平均402万円を保有しています。

とはいえ、2000万円以上の貯蓄を持つ世帯が約28％いる一方で、200万円以下の世帯が約31％を占めるなど、貯蓄額には世帯ごとに大きなばらつきがあることが分かります。

2. シニアの貯蓄格差が起こるのはどうして？

高齢者世帯の貯蓄格差が生じる背景には、現役時代の「収入の格差」が一因として挙げられるでしょう。

十分な収入があれば貯蓄を進めやすいですが、収入が低い世帯では生活費で精一杯となり、なかなか貯蓄に回す余裕がない場合も多いと考えられます。

それ以外でも、ライフプランの有無、家計管理の方法ができているかなども大きく影響するといえます。実際に、将来を見据え計画的な先取貯蓄ができていたかどうかが、貯蓄額に差を生むこともあるはずです。

また、年金生活に入ると、現役時代の6～7割ほどの収入になるため、貯蓄を取り崩して生活する必要が生じます。

その際、家計のダウンサイジングができていれば、貯蓄の減少を少なく抑えることができますが、そうでなければ、みるみる貯えが減ってしまうでしょう。

そう考えると「貯蓄格差」の原因は、現役時代の収入や貯蓄の有無に加え、家計管理能力、生活スタイル、医療費や住居費などの支出状況、さらには予期せぬ出費への対応力など、さまざまな要素が複雑に絡み合っているといえそうです。

3. 貯蓄が少ない人がこれから取り組むべきこと5選

老後に必要な貯蓄額については、2000万円や3000万円、それ以上必要という意見もあり、一概には言えません。

ただし、将来の不安に備えるため、今からできることに取り組むのは非常に重要です。以下では、誰もが実践しやすい貯蓄のための取り組みをご紹介します。

3.1 少額でも計画的に貯蓄を始める

毎月少しずつでも貯蓄を続けることで、老後資金を少しずつ増やすことができます。「先取り貯蓄」の仕組みを使うと効率的です。

3.2 支出を見直す

家賃や保険料などの固定費、無駄遣いを削減してみましょう。日々の支出を抑え、貯蓄に回せる金額を増やす工夫が大切です。

3.3 健康を維持して医療費を抑える

健康的な生活習慣を心がけることで、将来の医療費や介護費用を抑えることができます。結果的に家計の安定にもつながります。

3.4 長く働くことを視野に入れる

体力があるうちは無理のない範囲で働き続けることで、収入を維持し、年金受給の繰り下げによる増額も期待できます。

3.5 公的年金以外の収入源を確保する

iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISAを活用して、私的年金や投資を始めることで、老後資金を計画的に準備できます。

これらの取り組みを少しずつでも実践することで、将来の備えに大きな差が生まれます。

4. まとめにかえて

貯蓄格差を完全に埋めるのは難しいかもしれませんが、支出を抑え、健康を維持しながら計画的に貯蓄する努力を続けることで、少しでも安心できる老後を目指すことができるでしょう。

4.1 参考：【70歳代】単身世帯の金融資産保有額階層ごとの世帯割合

• 金融資産非保有：27.0％
• 100万円未満：5.1％
• 100～200万円未満：5.7％
• 200～300万円未満：4.9％
• 300～400万円未満：3.9％
• 400～500万円未満：2.2％
• 500～700万円未満：7.3％
• 700～1000万円未満：5.9％
• 1000～1500万円未満：8.9％
• 1500～2000万円未満：4.7％
• 2000～3000万円未満：6.1％
• 3000万円以上：15.9％
• 無回答：2.4%
   
• 平均：1634万円
• 中央値：475万円

参考資料

• J-FLEC 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
• 厚生労働省「iDeCoの概要」