ファイナンシャルアドバイザーとして、毎月の生活費を見直したり、余ったお金をうまく貯める相談をよく受けています。

最近は物価もどんどん上がっていて、「これからの生活、大丈夫かな?」と収支に敏感になっている人も多い印象です。

現役世代はまだ収入でカバーできるかもしれませんが、老後は公的年金がメインの収入源。限られた中でのやりくりは、やっぱり大変ですよね。

では、実際に65歳以上の夫婦世帯の生活費って、どのくらいかかるのでしょうか?

この記事では、シニア世帯のリアルな生活費事情を一緒に探っていきます。

1. 「65歳以上の無職二人以上世帯」平均貯蓄額はいくら?

総務省の統計によると、2023年時点での平均貯蓄額は2504万円でした。

【写真1枚目/全4枚】65歳以上・無職夫婦世帯の平均貯蓄額。勤労世帯も含む貯蓄額は2枚目で紹介

65歳以上・無職夫婦世帯の平均貯蓄額

出所:総務省統計局「家計調査報告(貯蓄・負債編)-2023年(令和5年)平均結果-(二人以上の世帯)」

平均貯蓄額の推移は以下の通りです。

1.1 「65歳以上の無職二人以上世帯」の平均貯蓄額の推移

  • 2018年:2233万円
  • 2019年:2218万円
  • 2020年:2292万円
  • 2021年:2342万円
  • 2022年:2359万円
  • 2023年:2504万円

2018年から2020年にかけて平均貯蓄額は2200万円台でしたが、2021年以降は増加を始め、2023年には2500万円台に達しました。

この増加の背景には、年金不安や長寿化が影響していると考えられ、特に、少子高齢化の進行によって年金財政が厳しくなっている現在、老後の生活費に備えて貯蓄を増やそうという意識が高まっているのは理解できます。

また、「人生100年時代」と言われる今、老後の生活費が増加することを見越して、長期的に安心して暮らすために貯蓄が重要だと感じる人が多いのでしょう。

加えて、近年では株式や投資信託に積極的に投資する高齢者も増えており、うまく運用できれば資産が増えるという側面もあります。

しかし、運用がうまくいかない場合には貯蓄が減るリスクもあるため、計画的な資産運用が求められます。

次に、無職世帯だけでなく、勤労世帯を含めた貯蓄額についても見ていきましょう。