【みんなの貯蓄】40歳代・50歳代・60歳代・70歳代「平均貯蓄額＆中央値」はいくら？ 貯蓄2000万円以上の世帯・貯蓄ゼロの世帯は何パーセントいるか

育児やマイホーム購入など、大きなお金が必要なライフイベントは、人生の重要な節目に訪れます。

一方で、老後が近づくにつれ「老後資金を準備しなければ」と感じることも増えてきます。

では、老後を意識し始める40歳代・50歳代・60歳代・70歳代の「平均貯蓄額」や「中央値」はどのくらいなのでしょうか？

本記事では、40歳代〜70歳代の貯蓄状況を詳しく解説します。

各年代の手取りから貯蓄に回す割合も紹介しているので、これから貯蓄を始めようと考えている方はぜひ参考にしてください。

1. 40歳代・50歳代・60歳代・70歳代「平均貯蓄額＆中央値」はいくら？

まずは、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」の資料を参考に、40歳代・50歳代・60歳代・70歳代の平均貯蓄額を世帯状況別に見ていきましょう。

1.1 【単身世帯】40歳代〜70歳代の「平均貯蓄額＆中央値」はいくら？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」による、40歳代〜70歳代の単身世帯の「平均貯蓄額＆中央値」は下記のとおりです。

年代が上がるにつれ平均値は高くなり、50歳代では1000万円を超えています。

一見すると、「多くの人がライフイベントで支出しつつも老後資金をしっかり備えている」と感じるかもしれません。

しかし、平均値は極端な高額貯蓄者によって引き上げられる傾向があり、実態を正確に反映しているとは言い切れません。

貯蓄実態を知るには、貯蓄額を小さい順に並べたときの中央に位置する「中央値」を参考にすることをおすすめします。

単身世帯の中央値を見ると、50歳代までは100万円にも届かず、70歳代でも500万円にとどまっています。

では、二人以上世帯の貯蓄実態はどうでしょうか。

1.2 【二人以上世帯】40歳代〜70歳代の「平均貯蓄額＆中央値」はいくら？

続いて、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」より、二人以上世帯の貯蓄事情についても見ていきます。

上記資料による40歳代〜70歳代の二人以上世帯の「平均貯蓄額＆中央値」は下記のとおりです。

二人以上世帯も単身世帯と同様に、平均値が高い傾向にあり、60歳代では2000万円を超えています。

しかし、中央値を見ると、どの年代も1000万円に届いていないのが現状です。

また、単身世帯・二人以上世帯ともに、平均値と中央値の差が大きく、貯蓄格差の広がりが顕著にうかがえます。

次章では、40歳代・50歳代・60歳代・70歳代における「貯蓄2000万円以上」と「貯蓄ゼロ」の割合を詳しく確認していきましょう。

2. 40歳代・50歳代・60歳代・70歳代「貯蓄2000万円以上&貯蓄ゼロ」の割合は？

次に、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」を参考に、40歳代・50歳代・60歳代・70歳代の「貯蓄2000万円以上&貯蓄ゼロ」の割合を確認していきます。

2.1 40歳代〜70歳代の「貯蓄2000万円以上」の割合

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」による、40歳代〜70歳代の「貯蓄2000万円以上」の割合は下記のとおりです。

40歳代〜50歳代では、貯蓄2000万円以上を達成している世帯の割合は約1割にとどまり、老後を迎え始める60歳代以降では、その割合が2〜3割に増加します。

上記から、数年前に話題となった「老後2000万円問題」ですが、実際には老後までに2000万円を準備できている世帯は、4〜3世帯に1世帯にすぎないことがわかります。

では、貯蓄を全く保有していない「貯蓄ゼロ」の割合はどのくらいいるのでしょうか。

2.2 40歳代〜70歳代の「貯蓄ゼロ」の割合

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」による、40歳代〜70歳代の「貯蓄ゼロ（金融資産非保有）」の割合は下記のとおりです。

年代が高くなるにつれて、貯蓄ゼロ世帯の割合も減少傾向にあるものの、60歳代・70歳代でも2〜3割の世帯が貯蓄が全くない世帯となっています。

2000万円を準備できている世帯の割合も2〜3割であったことから、「貯蓄が十分にできている世帯」と「貯蓄が十分ではない世帯」で二極化が進んでいることがみてとれます。

ここまでの内容をみて「しっかりと老後のために貯蓄を進めておきたい」と感じた方もいるのではないでしょうか。

では、具体的に毎月いくら貯蓄すべきなのでしょうか。

次章では、各年代における手取り収入からの貯蓄割合を確認していきましょう。

3. 老後資金として毎月いくら貯蓄するべき？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」による、40歳代〜70歳代における「手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合」は下記のとおりです。

40歳代・50歳代の平均貯蓄割合は手取り収入の約14%となっています。

そのため、「老後資金を現役のうちにしっかり準備したい」と考える場合、まずは収入の15%を目安に貯蓄を進めると良いでしょう。

「なかなか貯蓄が続かない」という方には、収入が入った直後に一定額を先に貯蓄に回す先取り貯蓄が効果的です。

先取り貯蓄は、毎月一定額を確実に貯められるだけでなく、残った金額で生活をやりくりする意識が高まり、無駄な支出を減らすきっかけにもなります。

実践する際は、銀行の自動積立サービスなどを活用し、貯蓄を自動化すると効率的です。

最初は、収入の5〜10%から始め、少しずつ15%程度を目指して増やしていくと無理なく続けられるでしょう。

4. 老後資金を増やす方法として「資産運用」も視野に

本記事では、40歳代から70歳代の貯蓄状況について解説していきました。

40歳代・50歳代・60歳代・70歳代の平均貯蓄額や貯蓄割合を見てみると、貯蓄ができている世帯とそうでない世帯の二極化が進んでいることがわかります。

低年金化が進む現代では、老後の生活を年金だけに頼るのはリスクが高くなっているため、現役のうちからコツコツと老後資金を準備しておくことが重要です。

老後資金を増やす方法としては「資産運用」が有効で、特に2024年1月から始まった新NISAを活用すれば、資産運用で得た利益が非課税となり、従来よりもお得に資産形成ができます。

新NISAは非課税保有期間が有期から無期限になり、より長期的な資産運用がしやすくなりました。金融庁が発表したNISA買付額は以下のとおり、40歳代・50歳代が最多となっています。

老後を強く意識し始める年代でもある40歳代・50歳代。老後資金の準備としてNISA制度を活用する人は少なくないでしょう。

4.1 《年代別》NISA買付額

NISA買付額《成長投資枠・積立投資枠の合計》

NISA買付額《成長投資枠》

NISA買付額《積立投資枠》

参考資料

• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」
• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」
• 金融庁「NISAを知る」
• 金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果の公表について 2024年6月末時点（令和6年9月17日公表）」

和田 直子