「朝は満員電車で通勤し、夜遅くまで残業をして帰ったら寝るだけ」、「休日は家事や子どもの面倒を見るのに忙しくて、気づいたら終わっている」、こんな忙しい毎日を送っている人も多いでしょう。
そのような人のなかには、会社を辞めて第二の人生をスタートできる老後生活を楽しみしている人もいるかもしれません。
ただし、老後もお金がなければゆとりのある生活を送ることは難しいです。では、現在会社員として働いている人は老後にどれくらいの年金をもらえるのでしょうか。
本記事では、40年間「平均年収約500万円」で働いてきた会社員が老後に受け取れる年金額を紹介します。
老後に必要となる生活費や今から老後資金を用意する方法についても紹介するため参考にしてみてください。
1. 40年間「平均年収500万円」で働いた会社員の年金額は月額いくらか
それではさっそく、40年間「平均年収500万円」で働いた会社員が老後にどれくらいの年金を受け取れるのか確認しましょう。
以下の条件で、現役時代の平均年収別に年金受給額をシミュレーションします。
- 1973年生まれ
- 23歳から62歳まで会社員として勤務
- 65歳から年金受取を開始
シミュレーションの結果は以下のとおりです。
1.1 平均年収ごとの目安年金受給額（額面）
平均年収 年金受給額の目安（額面）
- 200万円 月10万2000円
- 300万円 月12万円
- 400万円 月13万5000円
- 500万円 月15万4000円
- 600万円 月17万3000円
- 700万円 月18万8000円
- 800万円 月20万2000円
- 900万円 月22万3000円
平均年収500万円の人が受け取る年金は額面で月15万4000円となります。
なお、平均年収200万円の人の年金受給額は額面で月10万2000円、平均年収900万円の人は月22万3000円です。現役時代の平均年収によって、年金受給額に大きな差が出ることがわかります。
2. 老後は月にどれくらいお金が必要なのか
先ほど平均年収500万円の人は月15万4000円の年金を受け取ることを確認しましたが、老後はどれくらいお金がかかるのでしょうか。
総務省統計局「家計調査報告書（家計収支編）」によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の平均支出とその内訳は以下のとおりです。
2.1 65歳以上の夫婦のみ無職世帯の支出（月額）
食料 7万2930円
住居 1万6827円
光熱・水道 2万2422円
家具・家事用品 1万477円
被服及び履物 5159円
保険医療 1万6879円
交通・通信 3万729円
教育 5円
教養娯楽 2万4690円
その他の消費支出 5万839円
諸雑費 1万9835円
交際費 2万4230円
仕送り金 969円
直接税 1万3090円
社会保険料 1万8435円
合計 28万2497円
夫婦での平均支出額の合計は、税金と社会保険料の支払いを含めて月28万2497円となっています。
共働き夫婦でどちらも現役時代の平均年収が500万円であれば、年金だけで生活が可能です。
ただし、専業主婦の家庭や年収水準が低い世帯が年金だけで老後生活を送ることは一般的に難しいでしょう。
3. 今からでも老後資金は用意できるのか
老後に年金だけで生活することが難しい世帯は、自分たちで老後資金を用意する必要があります。
では、今からでも老後資産の用意は間に合うのでしょうか。
たとえば、新NISAで毎月5万円の積立投資を続けた場合の積立期間別に見た資産評価額は以下のとおりです。なお、運用利回りは年率5％を前提とします。
3.1 月5万円の積立投資を年率5％で運用した場合の資産評価額
積立期間 資産評価額（利益）
- 3年間 194万円（14万円）
- 5年間 340万円（40万円）
- 10年間 776万円（176万円）
- 20年間 2055万円（855万円）
- 30年間 4161万円（2361万円）
＊元本部分1800万円まで非課税
毎月5万円の積立投資を10年間続ければ776万円もの資産を築ける可能性があることがわかりました。また、20年間続ければ、2000万円を超える資産を用意できるという試算結果に。
40歳代・50歳代の世帯も、今から資産形成を始めれば十分間にあいます。
4. 老後に向けた計画を立てよう
老後は、いきなりやってくるわけではありません。
そのため、早くから準備を始めればゆとりのある老後生活を送ることが可能です。
ぜひ、一度家族と話し合う時間をとって、老後に向けたシミュレーションを立ててみてください。
