4. 犬や猫を飼うために必要な「生涯必要経費」
ここから少し、ペットに関する数字をご紹介していきます。
犬や猫を飼うためには、フードや医療費はもちろんのこと、予防接種費、去勢手術の費用など、多くの経費を必要とします。
一般社団法人ペットフード協会はペット関連企業のマーケティング施策や商品開発を後押ししたり、ペットの飼育率向上を図るため、全国犬猫飼育実態調査を行っています。
「令和5年 全国犬猫飼育実態調査」の結果を元に、犬、猫それぞれの「生涯必要経費」はいったいどのくらいなのか、2021年から2023年のデータをご紹介します。
5. 犬の生涯必要経費は、個体差には大きく左右されない結果に
まずは、犬の生涯必要経費を見ていきましょう。犬の大きさ別にそれぞれご紹介します。
※（）内は平均寿命
※ 犬の年齢ごとに算出した平均支出金額を平均寿命まで足しあげることにより算出
5.1 【2021年】生涯必要経費
犬全体：244万8784円（14.65歳）
- 超小型：253万2347円（15.30歳）
- 小型：217万3910円（14.05歳）
- 中型・大型：231万7006円（13.52歳）
5.2 【2022年】生涯必要経費
犬全体：251万7524円（14.7歳）
- 超小型：246万8346円（15.31歳）
- 小型：246万133円（14.28歳）
- 中型・大型：305万5401円（13.81歳）
5.3 【2023年】生涯必要経費
犬全体：244万6068円（14.62歳）
- 超小型：255万4012円（15.07歳）
- 小型：238万2200円（14.29歳）
- 中型・大型：255万9186円（13.86歳）
2023年の中型、大型犬の飼育費用は昨年を下回っています。特に大型犬の飼育費用は、昨年より約50万円も下回る結果となりました。
続いて、猫の生涯必要経費を見ていきましょう。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年（696か月）で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員（証券外務員一種）、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営（最新更新日：2026年2月7日）。
監修者
2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム（現：株式会社モニクルリサーチ）に入社。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信している。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO＆ファイナンス』でも記事を執筆中。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール（アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど）やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万～数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
