つみたてNISAで絶対に買ってはいけない投資信託5選【9月ベストセレクション】つみたて投資の達人に話を聞いた

過去の同月に公開された記事をプレイバック！もう一度読み直したい、「編集部セレクション」をお届けします。
（初公開日：2022年9月7日）

2022年8月に金融庁から、令和5年度（2023年度）の税制改正要望が公開されました。

その主な要望項目は、「資産所得倍増プラン」関連の要望が目玉となっており、最近は注目度の高いつみたてNISAも今後制度の在り方が変わる可能性もあります。

また、NISA以外にも生命保険料控除制度拡充や暗号資産の期末時時価評価課税に関連するものなど、私たちの資産運用や税金に関するものとなっています。

今回は、長年に渡り「つみたて投資」を実践し、iDeCo（イデコ）で資産が1000万円を超え、含み益が5割近くにまで及んでいる「つみたて投資」の達人のRさんに「つみたてNISA」の注意点について聞いてみました。

1. つみたてNISAで買ってはいけない投資信託をルールから考える

－つみたてNISAで避けるべき投資信託があれば教えてください。

R：はい、つみたてNISAのルールは今後税制改正の中で変わる可能性もありますが、現時点でのルールということで話をすすめさせてください。

つみたてNISAは原則、投資をして20年以内に売却したものに関して、配当や売却益に課税がされないというものです。

したがって、20年以内にどれだけ投資信託の基準価額といった資産価格が上がっているかが勝負です。つまり、価格変動が小さな資産を買うべきではないです。

ちなみに、証券口座で特定口座や一般口座は利益と損失を合計して課税される金額を減らすことができますが、つみたてNISAではできません。ここでも同じですが、つみたてNISAはどれだけ利益を出せるかが重要です。

このルールが理解できれば以下の投資信託を買うことにはならないと思います。