現代の働き方に対する意識は変化しており、キャリアを見直し「今年こそ年収アップを目指したい」と考える人も多いでしょう。
年収の構成は、毎月の「給料・手当」と、年度末に支払われる「ボーナス（賞与）」が一般的です。
今回は、国税庁の最新資料をもとに、「年収600万円超～700万円以下」の男性給与所得者がどの程度いるのかを確認しましょう。
また、最近の平均年収の推移にも注目してみましょう。
1. 年収600万円超～700万円以下の「男性サラリーマン」は上位何パーセント？
国税庁が発表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によれば、2022年の給与所得者の総数は5077万6000人でした。
そのうち、年収600万円超～700万円以下の給与所得者は350万4000人で、これは全給与所得者の6.9%を占めています。
また、この年収レンジは全給与所得者の上位22.6％に位置しています。
年収600万円超～700万円以下の給与所得者を男性に限定すると、その人数は277万1000人に達し、男性給与所得者全体の9.5%に当たります。
さらに、この層は男性給与所得者の上位33.4%に入ることがわかります。
2. 日本の給与所得者の平均年収の推移
今後、私たちの賃金は上がっていくのでしょうか。
今後、私たちの賃金は上がっていくのでしょうか。国税庁の資料によると、日本の給与所得者の平均年収（給料・手当＋賞与）は457万6000円です。
この数値の過去8年間の推移を見ると、平成26年（2014年）には平均年収が420万円であったものが、令和4年（2022年）には457万円となり、8年間で37万円、約9％の上昇を記録しています。
このように、過去8年で給与が上昇している傾向が見られるものの、将来の賃金がどのように推移するかは様々な要因に左右されます。
経済の動向や企業の業績、市場の状況などが影響を与えるため、個人としてはキャリアアップやスキルの向上を目指し、年収増加のチャンスをつかむことが重要です。
3. 長期的な視野でキャリアプランを構築
ここまで、給与所得者全体における、一定の年収幅の比率についてみていきました。
今回取り上げた、年収600万円超～700万円以下の「男性給与所得者」の人数は277万1000人。これは男性給与所得者全体の9.5%に当たり、その上位33.4％に含まれる層であること分かりました。
給与所得者全体の平均年収、そして過去の推移についても俯瞰し、過去8年の時間軸では、年収は約9％上昇していることが確認できました。
現状を正確に把握し、自分の位置づけを理解することが、年収アップへの第一歩です。過去のデータや傾向を参考にしながら、キャリア戦略を立て、今後の目標を明確にしていきましょう。
経済の変動に左右されないよう、自己投資を行い、長期的な視野でキャリアプランを構築することが、安定した収入を得るための鍵となります。
