本シリーズでは総務省の家計消費単身モニター調査をもとに、単身世帯の毎月の平均支出額を紹介しています。

今回は2024年4月5日に発表された2024年2月のデータをもとに、50~54歳の女性(勤労者世帯)の方の交通・通信費の平均データを紹介します。

その他の主な支出額をまとめた一覧表も添付しているので、ぜひご確認ください。

1. 50~54歳の女性の交通・通信費は月2万5279円【2024年4月5日最新結果】

最新の家計消費単身モニター調査(2024年4月5日発表)によると、50~54歳の女性の交通・通信費の平均額は月2万5279円となっています(2024年2月時点)。

本支出額について性別で比較すると、女性の方は男性(2万4653円)よりも多い傾向にあります。

2. 月の消費支出は18万5928円【2024年4月5日最新結果】

50~54歳の女性(勤労者世帯)の方の、その他の主な出費についても見ていきましょう(月額)。

  • 食料:4万1476円
  • 住居:3万9819円
  • 光熱・水道:1万1150円
  • 家具・家事用品:4025円
  • 被服及び履物:7970円
  • 保健医療:9317円
  • 交通・通信:2万5279円
  • 教育:0円
  • 教養娯楽:1万9077円
  • その他の消費支出:2万7814円

月の消費支出の平均は月18万5928円です。

また、その他の年齢を含めた女性(勤労者世帯)の方の消費支出内訳は以下の通りです。

  • 食料:3万7785円
  • 住居:4万1200円
  • 光熱・水道:1万1875円
  • 家具・家事用品:3798円
  • 被服及び履物:5909円
  • 保健医療:9149円
  • 交通・通信:1万7961円
  • 教育:372円
  • 教養娯楽:1万9230円
  • その他の消費支出:2万7402円

月の消費支出の平均は17万4681円です。

50~54歳の女性(勤労者世帯)の方は、その他の年齢を含めた女性(勤労者世帯)の方の平均額よりも多い結果となっています。

50~54歳女性(勤労者世帯)とその他の年齢を含む女性(勤労者世帯)の消費支出比較グラフ(円)1/3

50~54歳女性(勤労者世帯)とその他の年齢を含む女性(勤労者世帯)の消費支出比較グラフ(円)

出所:各種資料をもとにLIMO編集部作成

詳細を見ると、50~54歳の女性の方は平均と比較して「交通・通信」や「食料」に多くお金をかけています。

逆に「住居」や「光熱・水道」の出費は平均と比較して少額に抑えられていると言えるでしょう。

50~54歳の女性の方は、「交通・通信」や「食料」の出費に注意しましょう。

次のページでは、全世帯(単身)の消費支出やその内訳の平均額をチェックできる一覧表を掲載しています。

比較用にぜひ確認してみてください。

3. 全世帯(単身)の消費支出とその内訳の平均額

  • 食料:3万9278円
  • 住居:3万8990円
  • 光熱・水道:1万2159円
  • 家具・家事用品:3608円
  • 被服及び履物:4265円
  • 保健医療:7432円
  • 交通・通信:1万8760円
  • 教育:93円
  • 教養娯楽:2万241円
  • その他の消費支出:2万996円

50~54歳女性(勤労者世帯)と全世帯平均の消費支出比較グラフ(円)2/3

50~54歳女性(勤労者世帯)と全世帯平均の消費支出比較グラフ(円)

出所:各種資料をもとにLIMO編集部作成

4. インフレが続く今だからこそ毎月の支出額のチェックが大事

近年はインフレによる物価上昇が続いています。

そんな今だからこそ日々家計簿をつけてチェックすることが重要です。

消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)※2020年=1003/3

消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)※2020年=100

出所:各種資料をもとにLIMO編集部作成

家計の負担が重い場合には水道、電気代の節約をはじめ、食料、日用品の購入にネットショッピングを利用するなどの細かな節約を心がけるようにしましょう。

また、日々の固定費の見直しも大切です。

ライフステージや状況に応じた保険契約の見直しをはじめ、家賃が高い場合は引っ越し、携帯代が負担になっているのであれば格安スマホに乗り換えるなどの対策をおすすめします。

5. 減らす節約だけでなく増やす投資も重要

お金を貯める方法は節約だけではありません。

株や投資信託などに投資することで資産形成をはかることも重要です。

たとえば、100万円を投資して年5%のリターンが得られれば、年間の収入は約5万円となります。

最近では口座開設から取引までオンラインで完結するネット証券も充実しているので、忙しい社会人でも取り組みやすいでしょう。

また、近年ではNISAなどの非課税制度も充実しています。

投資を始めるのであれば、ぜひ活用を検討してみてください。

誰でもはじめは投資初心者です。

まずは投資のイロハを解説した記事を読むなどして、基礎知識を身につけることから始めてみてはいかがでしょうか?