3. 急な出費にも対応できるように余裕をもった資金計画を！

住宅の購入後にも病気や怪我などで入院したり、車の購入や子供の教育費、親の介護などでお金が必要になったりすることがあります。

住宅ローンは用途が住宅購入に限られる代わりに、ほかのローンと比較して金利が低い傾向があります。

そのため急な支出に対応するためにその都度ローンを組むと、さらに金利負担が重くなってしまいます。

したがって手持ちの現金を全て住宅購入の頭金にするのではなく、手元に現金を残しておくことが大切です。

急な支出にも対応できるように、半年分の生活費を目安に現金を残しておくと良いでしょう。

4. まとめにかえて

住宅ローンの「フラット35」を提供している住宅金融支援機構によると2021年の住宅ローン破綻率は3.17%で、約100人に3人は住宅ローンが返済できなくなっています。

住宅ローンを組む際には金融機関の審査を通過する必要がありますが、審査を通過したからと言って必ずしも安心できるわけではありません。

住宅ローンの滞納が続けばせっかく手に入れた家を失うことにもなりかねないので、決して無理をせずに身の丈に合った住宅を購入することが大切です。

参考資料

亀田 融