2. 【40歳代・二人以上世帯】貯蓄保有世帯のみの平均と中央値はいくらか
次に、同調査より貯蓄保有世帯のみの貯蓄額について見ていきましょう。
※金額等は執筆時点での情報にもとづいています。
2.1 【40歳代・二人以上世帯】の貯蓄2000万円~3000万円未満の割合
2.2 【40歳代・二人以上世帯】の貯蓄2000万円以上の割合
2.3 【40歳代・二人以上世帯の貯蓄額】平均と中央値
貯蓄保有世帯のみの貯蓄額をみると、貯蓄2000万円以上は13.8%。
平均は1000万円を超え、中央値は500万円を超えました。
3. 年金だけに頼らず老後資金を貯める方法
これまで40歳代・二人以上世帯の「貯蓄2000万円以上の割合」と平均・中央値を確認してきました。
効果的な貯蓄方法の一つは、毎月の収入から一定額を先に貯蓄し、残りを生活費に充てる「先取り貯金」です。
先取り貯金には、預金の他に積立投資など、さまざまな方法があります。
また、2024年には新しいNISA制度が始まりました。
貯蓄の一部に、新NISA制度を利用して積立投資をはじめるのも選択肢の一つとなるでしょう。
老後の資金準備方法は個人によって異なります。銀行預金や資産運用など、さまざまな選択肢があります。
様々な手段を組み合わせて、将来の老後生活に必要な資金を確保しましょう。年金だけに頼らない生活を実現するためには、今から準備を始めることが重要です。
3.1 【ご参考】40歳代・二人以上世帯の貯蓄額一覧表(金融資産を保有していない世帯を含む)
- 金融資産非保有:26.1%
- 100万円未満:11.1%
- 100~200万円未満:7.2%
- 200~300万円未満:5.4%
- 300~400万円未満:5.5%
- 400~500万円未満:4.2%
- 500~700万円未満:7.9%
- 700~1000万円未満:7.3%
- 1000~1500万円未満:7.4%
- 1500~2000万円未満:3.8%
- 2000~3000万円未満:5.2%
- 3000万円以上:4.9%
※金額等は執筆時点での情報にもとづいています。
参考資料
齊藤 慧
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部 編集長室
LIMO編集部記者/元新聞記者
担当分野
金融と社会保障分野の専門知識を生かし、主に公的年金(厚生年金保険と国民年金)、公的年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、マイナンバー制度など幅広くカバーしている。
信頼性の高い情報源をもとに、政策の変遷や最新の貯蓄トレンドを掘り下げた記事も手掛けているが、難解な情報を分かりやすく伝えることを意識している。
また、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなど、多岐にわたるテーマについて企画・編集・執筆している。
経歴
中央大学法学部を卒業後、東証プライム上場の大手IT企業でキャリアを開始。
その後、厚生労働省の記者クラブにて約3年間、医療保険制度や介護・高齢者福祉に特化した社会保障の専門紙で記者として働いた。
ここで社会保障分野に関する深い知識と実務経験を積み、複雑な制度の解説や政策を分析するスキルを磨いた。
現在は、株式会社モニクルリサーチが運営するくらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」のLIMO編集部にて、金融と社会保障分野に特化した記事を執筆している。
スタンス
信頼性の高い情報をもとに読者の皆さんに実用的で分かりやすい内容を届ることを大事にしている。
厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省(国税庁)などの信頼性の高い官公庁の公開情報を基に、読者が日々の生活や将来の計画に役立てられるようなアドバイスを心掛けている。
単に情報を提供するだけでなく、実践的で信頼できるコンテンツを作り続けることを目指している。
最終更新日:2024年11月11日
監修者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。支店にて国内外株式、債券、投資信託、保険商品などの販売を通じ、個人顧客向け資産運用コンサルティング業務に従事。ライフプランにあわせた資産運用の提案が強み。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する「くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~」編集長。
LIMOでは厚生労働省、金融庁、総務省、財務省(国税庁)といった官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、教育、キャリアなどをテーマに企画・編集・執筆。Yahoo!ニュース経済カテゴリでランキング1位を多数達成。3児のひとり親で、趣味は音楽鑑賞と読書。中学・高校社会科(公民)教員免許保有(2025年2月1日更新)