コロナ明けでますます働き方の多様化がすすむこんにち。ご自身のキャリアを見つめなおし、年収アップを目指す計画を立てている人も多いでしょう。

さて、一般のビジネスパーソンの「年収」。毎月の「給料・手当」と、勤務先の決算期末などのタイミングで支払われる「ボーナス(賞与)」をあわせて年間収入(年収)とするのが一般的な考え方でしょう。

では、その年収、どのくらいの金額をどのくらいの人が手にしているのでしょうか。

そして、私たちの年収は今後、上昇していく可能性はあるのでしょうか。過去から見てきて上昇してきたのでしょうか。

今回は、国税庁の開示資料をもとに、詳細を確認していきます。

1. 年収400万円超~500万円以下の人数と割合は

2023年9月に国税庁が公表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によると、2022年の給与所得者の総数は5077万6000人。

そのうち年収400万円超~500万円以下の給与所得者の人数は778万9000人。これは全給与所得者のうちの15.3%に当たり、その上位48.8%に含まれる年収レンジです。

 これを男女別に見てみましょう。

年収400万円超~500万円以下の給与所得者を、男性のみに絞ると517万7000人。男性給与所得者の17.7%を占め、その上位65.3%に含まれる年収ゾーンです。

年収400万円超~500万円以下の給与所得者を、女性のみに絞ると261万2000人。これは女性給与所得者の12.1%にあたります。また、女性給与所得者の上位26.7%に含まれる層です。