新NISAで投資に慣れてきたら、初心者が投資しやすいインデックス投資信託以外の銘柄を検討し始める時期かもしれません。
変更にかかる手数料が気になる方もいるでしょう。
今回は、次の一手としておすすめの投資銘柄や、投資先を変更するときの手数料の有無をまとめました。
1. 新NISAのルールをおさらい
2024年1月にスタートした新NISAで投資できる商品を理解するために、ルールをおさらいしましょう。
新NISAの「つみたて投資枠」では「長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託」を取引できます。
具体的な銘柄群は金融庁が公表しており、2024年1月4日時点では272本の投資信託が対象です。
一方で、成長投資枠の投資先は上場株式・投資信託等となっています。
上場株式には、REITやETF、米国・中国などの海外株も含まれています。
NISAでの投資になれてきたら、少し保有銘柄を組み替えるのもよいでしょう。
2. 「少し慣れた人」の次の投資先4選
Monster Ztudio/shutterstock.com
少し慣れた人に適した投資先は、その人の投資に対する考え方によって変わってきます。
ここからは、投資の次の一手に適した選択肢を紹介します。
自分に合った「次の一手」を考える上での参考にしてください。
2.1 日本の個別株
投資信託のみで新NISAでの運用を行ってきた方は、まず成長投資枠で日本の個別株投資を検討してみましょう。
新NISAは、無期限で非課税の恩恵が受けられる点で、長期投資に適した仕組みです。
個別株投資をする際にも、長期にわたり安定した成長が期待できる業種や企業を選びましょう。
自分にとって身近なサービスや産業の中から、期待できる企業を探すのも一案です。
順調に成長する銘柄をうまく選べば、多数の銘柄の値動きの影響を受ける投資信託よりも早いペースでの資産成長につながります。
また、個別株はそれぞれ定期的に配当を出したり株主優待を付与したりします。
配当付与に積極的な企業へ投資すれば、投資信託の分配金よりも潤沢な配当収入が継続的に得られるでしょう。
株主優待は個別株ならではの魅力で、銘柄により投資先の企業の商品・サービスを受け取れたり、商品券・QUOカードなどの金券が受け取れたりします。
身近な企業の中から投資先を選んで、成長性を追求したい方は日本株へ投資するのもひとつです。
2.2 米国の個別株
米国の個別株にチャレンジしてみるのも一案です。複数の証券会社では新NISAで米国株式の売買ができます。
現地では株は米ドルで売買されていますが、米国株式を扱う証券会社の多くは、円を米ドルに変換するサービスがあります。
そのため、保有する資金が円でも米国株の売買は可能です。
米国でも多数の銘柄が上場しており、アップルやマイクロソフト、テスラ、コカ・コーラといったさまざまなグローバル企業も保有できます。
米国は市場全体でみると、少なくとも過去数十年において日本の株式市場より力強く成長しています。
成長性のある銘柄を購入すれば、日本株以上のハイリターンも期待できるでしょう。
多くの米国株は配当が年4回で、日本株よりも頻繁に配当を受け取れる機会が多いのが特徴です。
一方で、米国株自体は米ドルベースで価格が動くため、為替リスクが伴う点には注意しましょう。
たとえば保有期間中に円高が進行した場合、現地の株価は上昇していても、為替の影響で利益が減ったり損失になったりします。
米国の高成長を期待する方や、配当収入を得る機会を増やしたい方には、米国株がおすすめです。
2.3 アクティブ投資信託
市場指数を上回ることを目指すアクティブ投資信託を保有するのも一案です。
つみたて投資枠は、対象銘柄の多くが市場指数に連動することを目指すインデックス投資信託となっています。
一方で、成長投資枠であれば多くのアクティブ投資信託も投資可能です。
アクティブ投資信託は、うまく銘柄を選べばインデックス投資信託より高成長が期待できます。
反面、運用期間中にかかる信託報酬がインデックス投資信託より高い傾向があります。
また、目標通り市場指数を上回れない銘柄もあります。
銘柄ごとのコンセプトや投資先、過去の運用実績、実際に資産を運用する運用会社の強みなどを分析して、市場指数を上回るリターンが期待できる銘柄をうまく選んで投資しましょう。
自分の投資や市場に対する考え方に沿ったファンドに投資して、市場平均を上回るリターンを追求したいなら、アクティブ投資信託を購入しましょう。
2.4 ETF
ETFとは「上場投資信託」といって、証券取引所で株のように売買できる投資信託です。
株の取引時間中であれば、リアルタイムで売買ができます。
一方で、あくまで投資信託なので、投資資金は運用会社によって多数の銘柄に分散投資されます。
ETFは投資信託と比べて、柔軟に売買できるのが特徴です。
資産規模が膨らんできて「いざというときには売却できるようにしておきたい」「資産の一部は柔軟に売却したい」と考えている方に適した商品といえます。
また、国内のETFは多くがインデックス運用なので、値動きはリアルタイムでも投資のルールはインデックス投資信託と似ています。
投資銘柄を増やしたいが、個別株はリスクが高いと感じる方にもおすすめです。
