40歳代に入ると、それまでより一気に老後を身近に感じはじめるものでしょう。
おひとりさまだとそれまで貯蓄や老後などあまり考えていなかったけれど、徐々に考えはじめるという年代かもしれません。
たとえば老後を65歳からとする場合、40歳では残り25年間です。
ただあと25年間あると思っても、老後資金のように大金になる場合には、長い年月を立てて積み立てていく必要があります。
何もしないままでは、あっという間に年月のみが経ってしまいがち。早くから貯蓄計画を立てて実践することが大切です。
貯蓄額の目標を立てる際に目安となるのが、同年代の貯蓄額でしょう。
自分と同年代の周囲がどれくらい貯蓄を保有しているかを知ることで、具体的な貯蓄の目標金額を決めやすくなります。
今回は金融広報中央委員会の資料をもとに、40歳代・単身世帯の貯蓄額をみていきます。
1. 【40歳代・ひとり世帯】貯蓄ゼロは何パーセントか
40歳代・単身世帯で「貯蓄ゼロ」の人はどれくらいいるのでしょうか。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和4年）」より、40歳代・単身世帯の貯蓄事情を確認します（金融資産を保有していない世帯を含む）。
1.1 【40歳代・ひとり世帯】の貯蓄ゼロ（非保有）の割合
- 35.8%
1.2 【40歳代・ひとり世帯の貯蓄額】平均と中央値
- 平均：657万円
- 中央値：53万円
貯蓄ゼロ（非保有）は約3割強となりました。
他の金額帯の中でも貯蓄ゼロが最も多く、中央値は53万円となっています。
2. 【40歳代・ひとり世帯】貯蓄保有世帯のみの平均と中央値はいくらか
次に、同調査より貯蓄保有世帯のみの貯蓄額について見ていきましょう。
2.1 【40歳代・ひとり世帯の貯蓄額】平均と中央値
- 平均：1045万円
- 中央値：374万円
貯蓄保有世帯のみの貯蓄額をみると、平均は1000万円を超え、より実態に近い中央値は300万円を超えました。
貯蓄保有世帯のみでみると最も多いのは「100万円未満」が23.1％で、貯蓄を保有している人でもおよそ4人に1人が100万円未満ということになります。
一方で、貯蓄を1000万円以上保有する人は31.2％。
同じ40歳代のおひとりさまでも個人差が大きいのです。
3. 25年間でどれくらい貯まるのか？「月3万円」預貯金と積立投資でシミュレーション
40歳ならまだ大丈夫と思いがちですが、たとえば65歳までの25年間で老後資金を準備する場合、いくらになるでしょうか。
「月3万円」を預貯金で積み立てた場合と、積立投資で年利3％で運用できた場合について、金融庁「資産運用シミュレーション」をもとに試算します。
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出所：金融庁「資産運用シミュレーション」
3.1 月3万円・25年間の積み立て
- 預貯金：900万円
- 積立投資（年利3％）：約1338万円（うち元本900万円・利益約438万円）
上記を見ると、預貯金だけで900万円、積立投資で年利3％で運用できた場合には約1338万円でした。
老後資金に1000万円、2000万円と備えたい場合には、預貯金だけでは毎月3万円以上積み立てる必要があります。
一方で積立投資をすると預貯金よりも利益が出ますが、積立投資にはリスクがあり、運用成果は後にならなければわかりません。
ちなみに通常は利益に対する税金は約2割かかりますが、新NISAであれば非課税になります。
いずれにせよ、老後資金にまとまった資金を作りたい場合には、早くから、コツコツと積み立てる必要があります。
4. 40歳代から「貯まる仕組み作り」を
老後資金は金額が多いので、早くから、コツコツと貯まる仕組みを作ることが大切です。
確実に貯蓄を貯めていくには、毎月の給料や収入から一定額を先に貯蓄し、残りのお金で生活していく「先取り貯金」が効果的です。
先取り貯金にはさまざまな種類があり、預貯金だけでなく積立投資もその一つとなります。
2024年は新NISAスタートの年。
貯蓄の一部に、新NISA制度を利用して積立投資をはじめるのも選択肢の一つとなるでしょう。
資産運用となればリスクがあるので、事前の情報収集や勉強が重要となりますが、一方で効率よく貯蓄を増やす方法の一つとなります。
これを機に自分にに合った貯蓄方法について考えてみてはいかがでしょうか。
4.1 【ご参考】40歳代・単身世帯の貯蓄額一覧表（金融資産を保有していない世帯を含む）
- 金融資産非保有：35.8％
- 100万円未満：14.8％
- 100～200万円未満：5.9％
- 200～300万円未満：4.9％
- 300～400万円未満：6.2％
- 400～500万円未満：2.8％
- 500～700万円未満：2.8％
- 700～1000万円未満：3.1％
- 1000～1500万円未満：7.7％
- 1500～2000万円未満：2.5％
- 2000～3000万円未満：4.0％
- 3000万円以上：5.9％
