大企業と中小企業は資本金の金額、または従業員数により分類されています。
大企業の社員は中小企業の社員と比べて貯蓄額が多い傾向にあります。年収格差などがその背景にあると考えられます。
また、退職金も大企業の方が多く支給される傾向にあるため、一般的には大企業の方が老後に向けた資産形成を進めやすいと考えられるでしょう。
今回は大企業と中小企業の貯蓄額や年収、退職金の平均をまとめました。
【貯蓄額】中小企業の社員と大企業の社員の貯蓄額
総務省の「2022年家計調査 貯蓄・負債編ー二人以上世帯ー」によると、企業の規模別の貯蓄額は次の通りです（※「官公」「不明」を除く）。
ちなみに 2人以上の世帯のうち勤労者世帯全体の貯蓄額平均は1508万円となっています。
勤め先の規模別の平均貯蓄額
- 1～9人 ：1006万円
- 10～29人 ：1019万円
- 30～99人 ：1239万円
- 100～299人：1185万円
- 300～499人：1579万円
- 500～999人：1645万円
- 1000人以上 ：1775万円
300人を超える企業においては貯蓄額が急増し、それ以降は組織の規模が大きいほど貯蓄額も増えていきます。
上記によれば、大企業に勤める方は、平均と比べると貯蓄が多い傾向にあるとわかります。
たとえば規模が100人～299人の企業に勤める企業と、1000人以上の企業の社員では、貯蓄額に約590万円の差があります。
